2022年2月10日
Great Place to Work® Institute Japan
（株式会社働きがいのある会社研究所）
「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place to Work® Institute Japan（本社：東京都品川区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTWジャパン）は、 2022年版 日本における「働きがいのある会社」ランキング ベスト100を、2月10日(木)に発表しましたので、お知らせいたします。
202２年版 日本における「働きがいのある会社」 ランキング
日本における「働きがいのある会社」ランキングは今年で16回目の発表となります。
この1年は、新型コロナウイルスの影響が長期化し、各企業にとって働き方の変化に適応しながら、マネジメントの在り方を見つめ直し、働きがいを高める取り組みに挑戦する年となりました。その挑戦の結果、従業員の高いエンゲージメントを引き出している企業、全100社が「ベスト100」企業として選出されました。
※「ベスト100」企業について
今年より「働きがい認定」制度がスタートし、一定水準を満たした企業が「働きがい認定」企業として選出され、その中から上位100社（大・中・小規模ごとの選出社数の合計が100社）がランキングとして選出される形に変更となりました。
各部門（従業員規模別）の第1位～第10位は以下の通りです。
※順位横（）内は選出回数
※詳細（10位以下のランキング）は以下をご覧ください。
⇒ https://hatarakigai.info/ranking/japan/2022.html
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202201276692-O2-0np3E2N7】
大規模部門 （1,000人以上）
1位（8）セールスフォース・ジャパン （情報通信業）
2位（5） シスコシステムズ （情報通信業）
3位（6） レバレジーズグループ （サービス業（他に分類されないもの））
4位（14）ディスコ （製造業）
5位（13） アメリカン・エキスプレス （金融業，保険業）
6位（10）プルデンシャル生命保険 （金融業，保険業）
7位（10）DHLジャパン （運輸業，郵便業）
8位（16） モルガン・スタンレー （金融業，保険業）
9位（6）アクセンチュア（学術研究，専門・技術サービス業）
10位（11）セプテーニグループ（情報通信業）
中規模部門 （100-999人）
1位（8） コンカー （サービス業（他に分類されないもの））
2位（6）ＣＫサンエツ （製造業）
3位（5） キュービック （情報通信業）
4位（1）日本ケイデンス・デザイン・システムズ （情報通信業）
5位（7） アチーブメント （学術研究，専門・技術サービス業）
6位（5） iYell （情報通信業）
7位（8） freee （情報通信業）
8位（7） ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ （学術研究，専門・技術サービス業）
9位（10）FCE Holdings （サービス業（他に分類されないもの））
10位（8） ナイル （情報通信業）
小規模部門 （25-99人）
1位（4） あつまる （情報通信業）
2位（3） 現場サポート （情報通信業）
3位（1） HubSpot Japan （情報通信業）
4位（5） バーテック （製造業）
5位（1）アイグッズ （卸売業，小売業）
6位（3）E・GROUP （不動産業，物品賃貸業）
7位（4）アンジェラックス （生活関連サービス業，娯楽業）
8位（2） 湘南ゼミナールオーシャン （教育，学習支援業）
9位（2） ウィローズグループ （不動産業，物品賃貸業）
10位（5）新経営サービス （学術研究，専門・技術サービス業）
ランキング全体傾向レポートをHPにて公開中！
2022年版「働きがいのある会社」調査から見えてきた最新の働きがいの状況について、データや事例とともにご紹介するホワイトペーパーをHPにて公開しています。
・2022年版調査 参加企業の特徴
・長引くコロナ禍で働きがいを維持していくヒントとは
以下よりダウンロード頂けますので、是非ご覧ください。
⇒ https://gptw.hatarakigai.info/public/seminar/view/2575
「働きがいのある会社」ランキングについて
ランキング参加企業にアンケート調査を実施し、その結果が一定レベルを超えた会社を「働きがいのある会社」として世界約60ヶ国で発表しています。アンケート項目と評価基準はグローバル共通です。
日本では従業員規模により、大規模部門（1,000人以上）、中規模部門（100-999人）、小規模部門（25-99人）の3カテゴリーに分けて発表しています。
＜調査内容＞
「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する’’全員型「働きがいのある会社」モデル’’に基づく2種類のアンケートで構成されます。
①働く人へのアンケート
選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答
②会社へのアンケート
企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答
Great Place to Work® Instituteについて
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202201276692-O1-5e18FPA6】
Great Place to Work® Institute は、世界約60ヵ国で、「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析し、各国の有力メディアでランキングを発表しています。米国では、1998年より「FORTUNE」を通じて毎年発表されており、「働きがいのある会社」ランキングに名を連ねることが、「一流企業の証」として認められています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place to Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place to Work® Institute Japan（GPTWジャパン）を運営しています。GPTWジャパンでは、「働きがいのある会社」は“働きやすさ”と“やりがい”の両方がかね備わった組織であると考えています。
