2021年12月2日
東京商工会議所
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202112024294-O1-2sbCd0OX】
東京商工会議所（三村明夫会頭）は、中小企業が海外メディアへ情報を発信する際に押さえるべきポイントを解説したセミナー動画、「今こそ挑戦！海外メディアへの情報発信力向上セミナー」を12月10日（金）まで東商会員限定で公開しています。
本セミナーは海外への情報発信や販路開拓にご関心をお寄せの方、海外進出にこれから挑戦される方、既に海外進出しており更にメディア露出を増やしたい方など、海外ビジネスに関わりやご関心のある方が対象です。講師として、海外メディアの知見が深い公益財団法人フォーリン・プレスセンターと株式会社共同通信PRワイヤーを迎え、海外メディアの特性やニーズ、海外向けプレスリリースの書き方を、事例を使い基礎から分かりやすく解説。
また、YouTube動画配信型ですので、お好きな時間帯に、お好きな場所から、無料で繰り返しご覧いただけます。当所では、今後も本動画をはじめ、海外ビジネスにチャレンジする中小企業を多面的に支援していきます。
本セミナーは東京商工会議所会員限定セミナーです。ご入会をご希望・ご検討の場合には以下概要ご確認の上koho@tokyo-cci.or.jp（東京商工会議所 広報部広報担当）にご連絡をお願い致します。
動画概要
【動 画 名】今こそ挑戦！海外メディアへの情報発信力向上セミナー
【公開期間】２０２１年１１月２６日（金）～１２月１０日（金）公開
【対 象 者】海外ビジネスに関わりやご関心のある東京商工会議所会員事業者
【参 加 費】東商会員限定。無料。ただし、期間中にご入会いただける場合には無料で視聴できます。※
※詳細は下記【ご入会について】を参照。
【内 容】
◆第１部◆「はじめよう海外への情報発信～外国メディアとアプローチ手段を知る～」（３０分）
公益財団法人フォーリン・プレスセンター（FPCJ）
広報戦略課 主任
佐藤 彩子 氏
１．＜はじめに＞外国メディアが報じた「日本の中小企業」
２．外国メディアを知る
－世界の主なメディア
－外国メディアの取材・報道体制
－日本発のニュースを世界に発信する日本特派員
３．広報手段としての外国メディアの活用
－マスメディアを通じた情報発信の特徴
－外国メディアに情報を届ける際のポイントー彼らがみなさんに求めているものは？
－外国メディアにアプローチする手段・方法
４．フォーリン・プレスセンターご紹介
◆第２部◆「グローバルに情報発信力アップ！海外リリース配信の活用と初めての英文リリース」（６０分）
株式会社共同通信PRワイヤー
営業部 営業企画課 課長
西林 祐美 氏
１．メディアにもWEBにも発信！海外ワイヤーサービスとは
－ 共同通信PRワイヤーについて
－ 海外ワイヤーサービスのネットワークとメディアリスト
－ 通信社グループならではの対応フローとメリット
２．知っておきたい英文リリースの基本とポイント
－ 英文リリースの基本構成と推奨ルール
－ 表現や配信時期に関する注意とポイント
３．WEB PRとしての海外ワイヤーサービス活用事例
－ 広がる活用事例～動画プロモーションやEC、観光PRに～
【申込HP】https://event.tokyo-cci.or.jp/event_detail-109092.html
【ご入会について】
東商は主に都内23区の中小企業等約8万社の会員が属する日本最大規模の商工会議所で、23区の各区それぞれの拠点で事業者のみなさまに経営支援サービス等を提供しています。
ご入会には年会費と所定の手続きが必要とはなりますが、１００を超える経営支援メニューで年会費以上のメリットを貴社にご提供します！この機会にぜひご入会をご検討ください。
◆東京23区内で営業されている商工業者であればご入会可能！
東京23区内で営業されている商工業者であれば、法人、団体、個人事業主を問わずご入会いただけます（医師、医療法人、学校法人、外国法人、協同組合、経済団体なども入会可能）。
◆加入金（入会金）は3,000円、年会費はとってもリーズナブル！
東商の年会費は、法人・団体の場合は資本金により年会費が異なります（年会費15,000円～）。
例えば資本金が1,000万円未満の法人の方なら年会費30,000円以下と、かなりお得です！
［法人・団体の場合］→加入金 3,000円・年会費 15,000円～
［個人（個人事業主の場合）］→過入金 3,000円・年会費 10,000円～
※会費は、（法人税・所得税では）全額損金または必要経費に算入できます。
入会案内ページ https://www.tokyo-cci-nyukai.jp/
◆ ご入会をご希望の方、ご検討にあたって詳細説明を希望の方は以下メールアドレスにご連絡ください！東京商工会議所 広報部広報担当 koho@tokyo-cci.or.jp
