Press Release
Amex Trendex: 世界7カ国で実施した、最新の消費者動向を紹介
✔ 健康なメンタルヘルスを維持するための活動として「旅行」を支持する人の割合は、
日本が世界7カ国中で最多の46%
✔ 根強い旅行への関心による、日本の旅行需要のリカバリーを期待
アメリカン・エキスプレス・インターナショナル, Inc.（本社：東京都港区、日本社長：吉本浩之、以下、アメリカン・エキスプレス）は、日本を含む世界7カ国で2021年9月9日〜9月15日に実施した意識調査「Amex Trendex」の結果を発表しました。本調査によると、日本ではコロナ禍における良いメンタルヘルスを維持するための最適の選択肢として「旅行」 と答えた人が46％と最も多く、他国と比較した際にもメンタルに良い影響を与える活動として「旅行」を選択する人が多い結果になりました。また、日本では「旅行は今最も実現したい活動のうちの一つ」と答えた人が74%に上ったことなどに加え、安心して旅行できるようになったと判断するのに必要な条件として、「国内の新型コロナウイルスの 感染者数の減少（38％）」と答えた人が最も多くなったなど、感染者数が減少している現在の状況を踏まえると、今後の旅行需要に対するリカバリーが期待できる結果となっています。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202110111401-O1-CVT68meF】
旅行はメンタルにも良い影響を与える。一方で旅行に行けないことによるストレスも
緊急事態宣言下で旅行を含む行動範囲が制限されていた影響か、コロナ禍において良いメンタルを維持するための最適な手段として、日本では「旅行」と答えた人が最も多い結果となりました。一方でコロナ禍において旅行ができないことへのストレスを多くの人が抱えている結果も見られました。
o 「良いメンタルを維持するために最適な活動は？」という質問に対して、日本の回答者の46%が
「旅行」を選択しました。「運動（41％）」「音楽鑑賞（29％）」など、その他の選択肢と比較しても
「旅行」を選んだ人たちが多い結果となりました。（7カ国平均では「旅行」は30%で、
「運動」が50%で最多）
o 日本では「キャンセルになる可能性があっても旅行の予定があるだけで幸せな気分になる（62%）」
という結果も見られました。
o 「コロナ禍で旅行に行けない状況は不安でストレスになっている（61%）」と多くの日本人が旅行に
行けないことへのストレスを抱えていることを示す結果も見られました。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202110111401-O2-vEdrM66a】
根強い旅行への関心。感染者数の減少による旅行需要のリカバリーに期待
日本においては「常日頃から次の旅行先のことを考えている」と回答した人が多くいるなど、根強い旅行への関心を示す結果が見られました。安心して旅行ができると判断する条件としては、「国内の新型コロナウイルスの感染者数の減少」を選ぶ人が最も多く、昨今の感染者数の減少が顕著な日本において、今後の旅行需要の飛躍的なリカバリーをほのめかしています。
o 「旅行は今最も実行したい活動のうちの一つ（74％）」「コロナ以前よりも自身にとって旅行すること
の価値が高まっている（71%）」「常日頃から次の旅行先のことを考えている（69%）」など、日本
では旅行に強い関心が持たれていることを示す結果となりました。
o コロナ禍において安心して旅行できる条件について質問したところ、日本では「国内の新型コロナ
ウイルス感染者数の減少」が38%と一番多くなっています。
＜Amex Trendex概要＞
o 調査期間：2021年9月9日〜15日
o 調査対象国：日本、米国、カナダ、メキシコ、オーストラリア、インド、イギリス
o 調査方法：オンライン調査
o サンプル数：日本、カナダ、メキシコ、オーストラリア、インド、イギリス各1,000人、米国2,000人
日本では、世帯収入7万米ドル以上の中で、2019年度中に1回以上飛行機を利用しての旅行をした人を
対象に調査。
＜アメリカン・エキスプレスについて＞
1850年（嘉永3年）米国ニューヨーク州にて創立したグローバル・サービス・カンパニーです。多様な商品・サービスを 通し個人顧客には「特別な体験」をお届けし、また優れたデータ分析や経費削減ツールを用い、幅広い法人顧客のビジネス成長を支援しています。日本では、1917年（大正6年）に横浜に支店を開設し、世界170以上の国や地域に広がる独自の加盟店ネットワークとトラベル・サービス拠点を通じ、最高品質のサービスを提供し続けています。また、アメリカン・エキスプレスのカードは、JCBとの提携により、従来からのホテル、レストランや小売店などに加え、公共料金からスーパーマーケット、ドラッグストアなど日々の生活で使えるお店が拡大しています。
