株式会社ブリヂストン
タイヤの内圧を遠隔モニタリングするデジタルソリューションツール「Tirematics」を12月より国内で本格的に提供開始
－ トラック・バス事業者様の安全運行を支えるサービスを提供 －
株式会社ブリヂストンのグループ会社であるブリヂストンタイヤソリューションジャパン株式会社※1は、12月7日より、日本国内のトラック・バス事業者様向けにタイヤの内圧を遠隔モニタリングするツール「Tirematics（タイヤマティクス）」を活用したデジタルソリューションサービスの提供を開始します。
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/202012048136-O1-0t7ojV6J 】
当社グループは、「2050年にサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供する会社であり続けること」をビジョンとして掲げています。その実現に向けて、「断トツ商品」「断トツサービス」「断トツサービスネットワーク」とデジタル技術を組み合わせた当社グループ独自のプラットフォーム「Bridgestone T&DPaaS (Bridgestone Tire and Diversified Products as a Solution)」をベースに、「断トツソリューション」を提供していきます。
また、その実行にあたっては「コア事業」であるタイヤ・ゴム事業の更なる強化と、「成長事業」であるソリューション事業の拡大を通じた当社独自のビジネスモデルを構築していきます。「タイヤセントリックソリューション」事業※2では、摩耗や内圧・温度管理などのタイヤのモニタリングと適切なメンテナンス、更にはリトレッドやタイヤデータを活用して「タイヤをライフタイム全体で最大限に活用いただく」ことを目標とし、ソリューションを通じてタイヤ中心の価値を創造します。
「Tirematics」は、クラウドを通じてトラック・バス事業者様の運行管理者等とタイヤの内圧情報を共有するモニタリングツールで、あらかじめホイールにセットされた専用の内圧警報装置（Tire Pressure Monitoring System）が、内圧情報を定期的に計測し、異常があれば運行管理者等へアラートメールを届ける仕組みです。これにより、タイヤ起因のトラブルの未然防止を図り、車両稼働の最大化につなげると共に、トラック・バス事業者様のタイヤメンテナンスに関する整備の軽労働化や経済性向上にも貢献することで、顧客価値を提供します。また、安全で効率的なモビリティインフラを支えるとともに、タイヤを適正に使用することで、資源生産性や資源循環の向上、CO2排出量の削減などの社会価値の創造にもつながります。「Tirematics」は当社が過年度より欧州やアジア大洋州地域などのトラック・バス事業者様に展開しているデジタルを活用したツールで、「タイヤセントリックソリューション」を実現し、社会価値と顧客価値を両立するものです。
また、タイヤ情報を管理するデジタルプラットフォーム「Toolbox※3」と連動して運用することで、お客様のタイヤデータを一元管理し、タイヤライフサイクル全体におけるタイヤ情報の管理・分析も可能となり、実用的かつ費用対効果の高い運送ソリューションとして、トラック・バス事業者様への提供価値向上を実現できると考えています。
「Tirematics」を展開する、ブリヂストンタイヤソリューションジャパン株式会社では、「コア事業」である卸販売事業で「断トツ※4のブランド力・商品・サービスネットワーク」を活かした収益性・効率性の向上を実現しつつ、「成長事業」であるソリューション事業では、当社独自のプラットフォーム「Bridgestone T&DPaaS」の展開を加速、新たな価値共創パートナーと共に最終顧客に直接つながるサステナブルなソリューション事業を創造していきます。
※1 2020年10月1日より、ブリヂストンタイヤジャパン株式会社はブリヂストンタイヤソリューションジャパン株式会社へ社名変更しました。詳細は、ニュースリリース『ブリヂストンタイヤジャパンをブリヂストンタイヤソリューションジャパンへ社名変更』を参照ください。
https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2020070802.html
※2 中長期事業戦略において、当社のビジネスモデルを3つに分けた中の1つで、タイヤ・ゴム/データを活用し、高付加価値を提供する事業を指し、タイヤデータを活用したタイヤ中心の価値を創造します。
※3 ニュースリリース『運送事業者様の安全運行と経済性に貢献するトラック・バス用タイヤのデジタルソリューションツール「Toolbox」を刷新』を参照ください。
https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2017112801.html
※4 企業としての目標を指します。
