電通PR、オンライン記者会見などをはじめとした“オンライン”コミュニケーション支援体制を強化

2020年5月１日

株式会社電通パブリックリレーションズ



株式会社電通パブリックリレーションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：牧口征弘、以下電通PR）は、豊富な実績に基づき、オンライン型やリアルとオンラインのハイブリッド型など、企業・団体によるさまざまなコミュニケーション活動を支援する体制を整備・強化いたしました。

 

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＜電通パブリックリレーションズのオンラインコミュニケーションメニュー＞



新型コロナウィルスの感染拡大が続き、政府による「緊急事態宣言」が全国に拡大しました。こうした中、企業やその他団体は感染拡大防止に努めながら、新商品や社長交代の発表、決算説明会などオンライン上での実施を積極的に試みています。



さらに、4月に事実上解禁された「オンライン株主総会」にも多くの企業が着目し、上場企業の46%が導入を決定または検討しています（企業広報戦略研究所※調べ）。



電通PRでは、オンライン記者会見や株主総会、その他オンラインを活用したコミュニケーション活動における中継システムなどのハード面はもちろん、リスクコンサルタント／ブランドチームなどによる、ストーリー作り、スピーチライティング・Q&A作り・スライド制作などソフト面のコンサルティングも数多く手掛けています。こうしたオンラインによるコミュニケーションは、コロナ収束後も“通常化”することが想定されるため、今回支援体制の強化、サービス内容の拡大を行いました。



今後も電通PRは、企業・団体によるPRを含むコミュニケーション活動のデジタルトランスフォーメーション（DX）を、ハード・ソフトの両面からご支援させていただきながら、それら関係先の皆さまとともにソーシャル・イノベーションを実現させてまいりたいと考えています。



※企業広報戦略研究所：（Corporate communication Strategic studies Institute : 略称C.S.I.）

企業経営や広報の専門家（大学教授・研究者など）と連携して、企業の広報戦略・体制などについて調査・分析・研究を行う、（株）電通パブリックリレーションズ内の研究組織です。2013年12月設立。所長：阪井完二



株式会社電通パブリックリレーションズ

電通PRは1961年の創立以来、国内外の企業・政府・自治体・団体の戦略パートナーとして、レピュテーション・マネジメントをサポートしています。総勢290人の社員が、データ分析、そしてそこから得られたインサイトに基づくコンテンツ開発と最適な情報流通デザインを通して、クライアントと共にソーシャル・イノベーションへの貢献を目指しています。2015年には、日本国内で最も優れたPR会社に贈られる「ジャパン・コンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を、2018年には、「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」をThe Holmes Reportから授与されています。また、2019年には国際PR協会から「ゴールデン・ワールド・アワーズ・フォー・エクセレンス」でグランプリを授与されました。