人事コンサルタントが教える生産性アップにつながる50の具体策を出版しました！

2018年12月12日



株式会社新経営サービス　人事戦略研究所



～「働き方改革」や「生産性向上」への取り組みを具体的に進める方法～

『人事コンサルタントが教える生産性アップにつながる「50」の具体策』出版のお知らせ



報道関係者各位



株式会社新経営サービス

人事戦略研究所



株式会社新経営サービス 人事戦略研究所（所在地：京都市下京区、所長：山口俊一）は、『人事コンサルタントが教える 生産性アップにつながる「50」の具体策』（中央経済社）を2018年12月10日に出版いたしました。



本書では、人事担当者・人事コンサルタントとして約20年間実務者として携わってきた著者だからこそ書ける、

生産性向上につながるエッジの効いた「50」の人材マネジメント施策を紹介しています。

働き方改革を推進する人事担当者や自社の生産性を向上させたい経営者の方々におすすめの1冊です。



＜具体策の一例＞

　●全社的な「生産性向上分」を原資とした決算賞与の導入

　●社員が働きたい曜日に働ける「出社日選択制度」の導入

　●日々の労働時間の短縮を積み重ねていく「１５分アクション」の展開　など計５０施策！



【本書の構成】

第１章　生産性向上が求められる背景

・そもそも「生産性」や「生産性向上」とは何か？

・日本における生産性の現状、過去推移・・・など



第２章　生産性を具体的に理解する

・生産性の一般的な定義について

・生産性に影響を与える様々な要因＜組織・人事の側面＞・・・など



第３章　日本企業の生産性が低い理由

・なぜ日本企業は生産性が低いのか？＜４つの理由＞

・日本企業の“低”生産性に対する、変革アプローチの考え方・・・など



第４章　生産性向上に向けたアプローチ

・何のための生産性向上か？＜生産性向上に対する自社の目的＞

・生産性向上に対する４つのアプローチ・・・など



第５章　生産性向上に向けた具体的取り組み施策５０

　・生産性向上に向けた人材マネジメント改革＜全体像＞

　【１】人事制度関連の具体策＜１５施策＞

　【２】労働時間制度関連の具体策＜１５施策＞

　【３】物理的施策関連の具体策＜１０施策＞

　【４】研修・トレーニング関連の具体策＜１０施策＞



第６章　生産性向上への取り組みに失敗しないために

　・なぜ生産性向上への取り組みは上手く行かないのか？

　・どうすれば失敗を防げるのか？＜具体的な対策方法＞　　・・・など



【概要】

■タイトル 　人事コンサルタントが教える 生産性アップにつながる「50」の具体策

■発売日   　2018年12月10日（月）

■著　者   　岩下　広文（いわした・ひろふみ）

■定　価   　本体2,500円＋税

■ページ数   207ページ

■ISBN      978-4-502-28951-4

■発　行     中央経済社



【著者企業】

～組織開発・人事コンサルティング会社～

株式会社新経営サービス　人事戦略研究所

（本社：京都市下京区、所長：山口 俊一）



【著者の紹介と略歴】

株式会社新経営サービス

人事戦略研究所　上席コンサルタント

岩下　広文（いわした・ひろふみ）



1999年大阪市立大学商学部を卒業後、国内事業会社において人事・総務等の実務に従事。その後、人事アウトソーシング会社、外資系大手コンサルティングファーム（※監査法人系）にて人事コンサルティング業務に従事した後、現職。

　人事コンサルティング歴は１5年以上にわたっており、人事評価・賃金制度構築や退職金制度設計だけでなく、組織・人事面における幅広いテーマでのコンサルティング経験を有する。



【著者執筆実績】

＜書籍＞

・業種別人事制度①製造業（中央経済社）

・業種別人事制度④ＩＴ・ソフトウェア業（中央経済社）

＜WEB媒体記事＞

・経営者・リーダー必見！生産性向上を目指すと陥る3つの落とし穴（＠DIME）



【取材/番組出演に関して】

本書の内容に関する取材、番組出演は随時承ります。



例えば、「生産性向上に関する先進的な取り組み」「人事コンサルタントから見た生産性の高い人材の共通点」といった観点での取材も可能です。

お電話のみでの取材対応も可能ですので、ぜひお問い合わせください。



【取材/番組出演までの流れ】

Step1.

上記Emailもしくは電話番号まで「生産性人事プレスリリースの件について」とお問い合わせを頂く。



Step2.

担当者から、記事の企画や番組の趣旨をお伺いし著者へ情報共有を行います。



Step3.

企画の可否が出ましたら、その後は著者と報道関係者の皆様の直接のやり取りにて、

企画を進めて頂く流れになっております。



ぜひお気軽にお問合せ下さいませ。