日本忍者協議会が、 世界全11か国(国内含む)で、“忍者” に関する世界規模の調査

2017年3月28日



日本忍者協議会が、世界全11か国（国内含む）で、

“忍者” に関する世界規模の調査『忍者グローバル調査』を実施

～海外１０か国全体で、約50％ ※の人が「忍者になりたい」と回答～



※忍者を認知している人の中の、「忍者になりたい」計の割合





　日本忍者協議会（英語名：Japan Ninja Council）では、2020年東京オリンピック・パラリンピックを見据え、忍者を活用した観光誘致や地域経済活性化を推進するため、忍者コンテンツに関する世界規模の調査『忍者グローバル調査』を実施しました。日本への関心が高いと思われる海外10か国（中国、台湾、香港、タイ、マレーシア、インドネシア、米国、オーストラリア、フランス、ドイツ）計２,０００名を対象に、また、日本人との意識の違いを調べるために、国内でも20～69歳の男女300人に対して調査を行いました。

　主な調査項目は、「“忍者”認知度」「“忍者”好意度・興味度」「“忍者”になりたいか」「“忍者”へのイメージ」「忍者観光促進要素」など多岐にわたります。調査を通して、外国人の忍者に対する強い興味と、

「忍者体験」が訪日動機のひとつになっている傾向が浮かび上がりました。

　今回は、速報版として調査結果の一部をご紹介いたします。調査結果の全容・詳細については、後日発表する予定です。日本人が思う「忍者にふさわしい著名人」や「使いたい忍術」など、国内の調査結果についてもあわせて発表いたします。



◆海外10か国全体で、忍者の認知度は98.7%　[リリースp.2 グラフ１]

海外での忍者の認知度は驚くほど高く、「知っている計」（「よく知っている」＋「少し知っている」＋「名前を聞いたことがある程度」）は全体で98.7%。調査したすべての国で97％以上という高い結果になりました。



◆忍者を認知している人の中で、忍者の現存を信じる人は「全体」で63.1% 　[リリースp.2 グラフ2]

海外10か国で忍者を認知している人の中で、現在も忍者が存在していると考える「存在している計」　　

　(「現在も多数存在している」+「数は少なくなったが現在も存在している」計)は63.1%と6割以上。

特にインドネシア(78.9%)と米国(73.7%)ではその割合が高く、米国では41.2%の人が「現在も多数存在している」と回答。



◆忍者を認知している人の中で、約50%の人が「忍者になりたい」と回答　[リリースp.3 グラフ3]

海外10か国で忍者を認知している人に「忍者になりたいか」を聞いたところ、49.6%(100%から「忍者になりたくない」と「わからない」を引いた値)と、約半数の人が「忍者になりたい」と回答しました。特にタイでは、80.8%の人が「忍者になりたい」と回答する驚くべき結果が明らかになりました。





■調査概要

目的：世界各国の人々の「忍者」に関する認知、内容理解等の基礎指標を確認するとともに、

　　　インバウンド促進や地域観光誘致に役立つデータを取得する。



対象国:　

【海外】10か国（中国、台湾、香港、タイ、マレーシア、インドネシア、

　　　　　　　　　米国、オーストラリア、フランス、ドイツ　各200人　計2000人）　

【国内】300人　　



対象者:　

【海外】一般生活者　男女20～59歳　（男女半々、20～39才／40～59才割付）、中間所得者層以上

【国内】一般生活者　男女20～69歳　(男女半々、10代刻み、各セル30ss)



調査手法：インターネット調査(各国現地言語による)



調査期間：

【海外】2016年12月26日(月)～2017年1月17日(火)

【国内】2017年2月3日(金)～2017年2月8日(水)







【日本忍者協議会とは？】

これまで謎に包まれてきた忍者という存在を日本の文化資産として世界に発信すべく作られた、

自治体等によって構成される世界唯一の忍者の公式組織です。

2020年の東京オリンピック・パラリンピックを見据え、国をはじめ自治体、大学、観光協会、民間団体、事業所があらゆる垣根を越えて集結。忍者の学術研究や情報収集・情報発信を行い、忍者による観光振興や文化振興、地域経済の活性化を図ることを目的として活動しています。

・公式HP：https://ninja-official.com/