9月は3月決算企業の中間配当を意識して取引される方も多いでしょう。
東証プライム市場に上場している企業の中で、3月決算の企業が最も多く、9月に中間配当も実施している企業も多くあります。
そこで、東証プライムに上場している企業の中で、
・時価総額500億円以上
・PBR(株価純資産倍率)1倍以下の企業
・20万円以下で購入できる企業
をピックアップしました。
会社の規模も大きく、割安株で高配当利回りの銘柄ですので、長期の視点で保有することも視野に入れておくのもひとつです。
※予想配当利回り、最低購入価格、PBR、時価総額は2023年8月30日時点での数値です。
※最低購入価格には、売買手数料は含まれておりません。
【9月権利確定銘柄】本当は教えたくない「2万円未満で買える元とれ株」 3選
LIXIL(5938)
【予想配当利回り】4.93%
【最低購入価格】約18.3万円
【PBR】0.84倍
【時価総額】約5,396億円
【事業内容・特色】
建築材料、キッチン・バスルーム・窓など住宅設備最大手。
2011年に建材・設備機器メーカー5社(トステム、INAX、新日軽、サンウエーブ工業、 東洋エクステリア)が統合して誕生。
世界150か国以上に展開。
神戸製鋼所(5406)
【予想配当利回り】4.97倍
【最低購入価格】約18.1万円
【PBR】0.78倍
【時価総額】約4,288億円
【事業内容・特色】
国内高炉3位。素材部門・機械部門・電力部門を3本柱とした複合経営が特徴。
大手鉄鋼メーカーの中では最も鉄鋼事業の比率が低い。
素材部門、機械部門ともに高シェア製品あり。
電力部門では、電力卸供給事業として国内最大規模。
VTホールディングス (7593)
【予想配当利回り】4.71%
【最低購入価格】約5.1万円
【PBR】0.92倍
【時価総額】約614億円
【事業内容・特色】
自動車販売関連事業(日産、ホンダの自動車ディーラー、海外ディーラー、自動車輸入)が柱。
住宅関連事業(分譲マンション、注文建築など)も展開。
日本郵政 (6178)
【予想配当利回り】4.45%
【最低購入価格】約11.3万円
【PBR】0.39%
【時価総額】34,572億円
【事業内容・特色】
日本郵便・ゆうちょ銀行・かんぽ生命保険等からなる日本郵政グループの持株会社。
グループ企業を通じて郵便、銀行、生命保険事業などを行う。
バンドー化学 (5195)
【予想配当利回り】4.49%
【最低購入価格】約15.2万円
【PBR】0.85倍
【時価総額】約617億円
【事業内容・特色】
自動車用・二輪車用伝動ベルト製品、産業用伝動ベルト製品(産業機械用Vベルト、歯付ベルトなど)、その他伝動用製品、運搬ベルト(コンベヤベルトなど)、OA用精密部品・化成品も展開。
ベルト事業は90%以上の世界シェアを誇る。
PBR1倍未満の企業は引き続き注目
PBRとは「株価純資産倍率」といい、株価が1株当たり純資産(BPS)の何倍かを示した指標です。
PER(株価収益率)とともに、株価の割高・割安を判断する代表的な指標です。
このPBRが1倍の場合には、会社の解散価値と株価が同じ水準になっていることを意味し、1倍を下回る場合は会社の解散価値を下回る状態になっています。
2023年3月に東京証券取引所が特に「PBR1倍割れ」の上場企業に対して改善策を要請しています、このことにより、PBR1倍未満の企業の株価が注目されています。
現時点でPBR1倍未満の上場企業が今後全てPBR1倍を超えるとは限りませんが、上場企業も意識せざるを得ない状況にあると言えます。
投資家も引き続き「PBR1倍未満」は意識されるキーワードになると思われます。
高配当利回り銘柄も分散投資で!
配当利回りは「配当(年間・税引き前)/株価」で計算されます。
配当金は企業の業績により、増額することもあれば減額されることもあります。
ひとつの高配当銘柄に集中させてしまうと、業績が悪化することにより配当金が減額してしまうなど、その分だけ投資リスクは高くなります。
したがって、高配当利回り銘柄に投資する際も「ひとつのカゴに卵は盛るな」の投資格言は通用します。
個別銘柄特有のリスクを避けたい時は、高配当ETFを検討するのもひとつの手段です。(執筆者:CFP、FP技能士1級 岡田 佳久)
【9月権利確定銘柄】「地味だけど」使い勝手のいい優待銘柄 6選