14日の中国本土市場概況:上海総合0.2％高で反発、政策期待でインフラ関連しっかり

14日の中国本土市場は値上がり。主要指標の上海総合指数は、前日比4.63ポイント（0.16％）高の2909.87ポイントと反発した。上海A株指数も上昇し、4.87ポイント（0.16％）高の3048.64ポイントで取引を終えている。

重要経済指標の悪化を受けて、景気テコ入れ期待が強まる流れ。取引時間中に公表された各種経済指標では、1～10月の固定資産投資が前年同期比5.2％増にとどまり、記録が確認できる1998年以降で過去最低を記録した。指標発表後に指数は安く推移する場面がみられたものの、程なく持ち直している。

業種別では、医薬品が高い。江蘇恒瑞医薬（600276/SH）が3.2％上昇した。保険適用薬リストの採用を巡り、当局と薬品各社は足もとで折衝している。ハイテク株も上げが目立つ。LED基盤・チップ中国最大手の三安光電(600703/SH)が5.3％高と続伸した。インフラ　建設関連株も物色される。ゼネコンの中国鉄建（601186/SH）が2.3％高、セメントの華新水泥(600801/SH)が3.9％高で引けた。資本規制の緩和を通じ、中国政府はインフラ整備プロジェクトの着工を加速する方針という。

半面、銀行・保険株はさえない。中国銀行(601988/SH）が0.8％安、中国人寿保険（601628/SH）が1.1％安と値を下げた。公益株、不動産株の一角も売られている。

一方、外貨建てB株はまちまち。上海B株指数が0.42ポイント（0.16％）安の258.18ポイント、深センB株指数が1.05ポイント（0.12％）高の906.29ポイントで終了した。

【亜州IR】




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