ｉーｐｌｕｇ Research Memo（5）：決定人数回復などにより20%超の営業増益

*12:45JST ｉーｐｌｕｇ Research Memo（5）：決定人数回復などにより20%超の営業増益
■i-plug<4177>の業績動向

1. 2026年3月期の業績動向
2026年3月期の業績は、売上高が5,756百万円（前期比13.2%増）、営業利益が715百万円（同23.7%増）、経常利益が720百万円（同24.3%増）、親会社株主に帰属する当期純利益が478百万円（同20.0%減）と好業績だった。期初予想との比較では、売上高は未達となったが、営業利益は過達となった。親会社株主に帰属する当期純利益のみ減益となったのは、2025年3月期に計上されていた中途事業撤退に伴う税効果の影響がなくなったためである。

2027年卒の大卒求人倍率が若干低下したと言われるが、2026年卒の就職内定率は引き続き非常に高い水準を維持しており、大卒の平均初任給額も4年連続で増加している模様である。このため、企業の採用意欲は引き続き高い状態が続いているといえ、同社は主力サービスである「OfferBox」を通じてHR関連サービスの提供に努めた。これにより、「OfferBox」の企業登録数、学生登録数、決定人数がともに2ケタ増加となった（企業登録数と学生登録数は期末比較）。受注高も、企業の早期利用ニーズの高まりにより着実に増加した。特に、同社が継続利用の提案を前倒ししているため、第1四半期が「OfferBox（早期定額型）」の受注ピークになる傾向が年々強まる一方、2026年2月に通常の4月より早くオファーできるEXオプションの販売を開始したため、第4四半期の受注も大幅に伸びたようだ。この結果、売上高は2ケタ増加と順調な伸びとなったが、特に前期前年割れした決定人数が大きく回復した効果が大きかった。

利益面では、システム修正費用や成長のための先行投資、採用や人件費などHR関連費用、プロモーション関連費用が増加したものの、コストコントロールを進めたことで営業利益の伸びは売上高を上回ることになった。HR関連費用については、前々期の人員減によって営業などに支障があったことから、営業やマーケティング関連の人員を中心に採用を強化した。コストコントロールについては、コストをカテゴライズしてROIによって優先順位をつけた結果、プロモーションコストは増加したものの、全体では抑制が効いてコスト効率が向上した。プロモーションについては、投下時期を学生などの動きと連動するよう見直したことでコスト効率は改善した。また、プロダクト戦略とマーケティングを同じ部署にして連携を強化したこともさらなる効率化につながった。期初予想との比較で、売上高が未達になったのは、前々期決定人数が減少した影響を織り込みきれなかったことが要因である（予実管理の問題のため修正可能）。一方営業利益が過達になったのは、コストコントロールの効果と、強化したとはいえ採用計画が未達になったことが要因である。


主力の「OfferBox」（早期定額型）がけん引

2. サービス区分別売上高の状況
2027年卒を対象とした「OfferBox（早期定額型）」は、採用難を背景とした早期利用ニーズを的確に捉え、契約継続だけでなく、新規受注や成功報酬型からの移行も着実に増加した。また、2028年卒を対象としたEXオプションは、通常の早期定額型プランより2ヶ月早い3年生になる直前、2年生の2月と3月にオファーができる超早期オプションで、企業アプローチが少ない時期であるため、学生の承諾が得られやすいという効果があり、好調に立ち上がった。この結果、「OfferBox（早期定額型）」の売上高は4,488百万円（前期比13.5%増）となった。「OfferBox（成功報酬型）」は、2026年卒の決定人数が伸びたことにより堅調に推移し、売上高は654百万円（同3.6%増）となった。「eF-1G」は、新規契約企業数が順調に拡大、適性検査に付随する分析なども堅調に推移し、売上高は313百万円（同11.1%増）となった。その他は、食品企業のイベントニーズを捉えて「Tsunagaru就活」が堅調に推移、売上高は299百万円（同39.5%増）となった。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田 仁光）



＜HN＞