Chordia Therapeutics---2Qも引き続きrogocekibを中心に研究開発を推進

*13:39JST Chordia Therapeutics---2Qも引き続きrogocekibを中心に研究開発を推進 Chordia Therapeutics<190a>は14日、2026年8月期第2四半期（25年9月-26年2月）決算を発表した。事業収益は該当なし（前年同期は該当なし）、営業損失が6.62億円（同9.96億円の損失）、経常損失が6.32億円（同9.75億円の損失）、中間純損失が6.33億円（同9.76億円の損失）となった。

同社は、CLK阻害薬CTX-712、国際一般名称はrogocekib（以下、rogocekib）を中心とした5つのパイプラインの研究開発を進めている。rogocekibは、細胞増殖に重要な役割を果たすRNAスプライシング反応の主要な制御因子であるCDC2様キナーゼ（CLK）に対するファーストインクラスの選択的な経口型の低分子阻害薬である。米国食品医薬品局（FDA）から急性骨髄性白血病（AML）適応でのオーファンドラッグ指定（Orphan Drug Designation（ODD）：希少疾病用医薬品指定）を受けている。現在は、2023年に米国において開始した再発または難治性の急性骨髄性白血病および骨髄異形成症候群の患者を対象にした第1／2相臨床試験の第1相パートを進めており、2026年2月末時点では合計42症例が登録されている。この42症例のデータに基づき、安全性評価委員会にて拡大コホートへ移行するための安全性および有効性の基準を満たす用法・用量が確認された。拡大コホートは、FDAのProject Optimusのガイダンスに基づき、Initial Expansion（以下、IE）およびAdditional Expansion（以下、AE）の2段階構成で実施する計画。IEでは、複数の用法・用量を対象に安全性および有効性の評価を行う計画であり、30症例程度の投与を予定している。IEの結果を踏まえて、選択された用法・用量および対象がん種にて、第2相試験に向けた安全性・有効性の更なる評価を目的としてAEへ移行する計画となっている。AEコホートの結果を総合的に評価し、第2相臨床試験における推奨用量（Recommended Phase 2 Dose：RP2D）および対象がん種を決定する予定。現時点では、第2相臨床試験の開始は2027年中頃と見込んでいる。MALT1阻害薬CTX-177（以下、CTX-177）については、2020年に小野薬品工業<4528>とライセンス契約を締結し、第1相臨床試験が実施されていたが、戦略上の理由で当該臨床試験を中止する旨の通知を小野薬品より受領し、2026年2月には、データ移管に関する具体的な手続きおよび詳細条件を定めた解約合意書を締結した。これにより、当該データ等は無償で同社へ移管され、ライセンス契約の終了に伴い同社はCTX-177に関する全世界での全権利を再取得している。現在非臨床段階にあるCDK12阻害薬CTX-439（以下、CTX-439）、GCN2阻害薬（以下、GCN2）、および5番目のパイプライン（標的名非公開）については、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）等からの助成金を活用した自社研究を進めている。一方、研究開発リソースをrogocekibに注力している状況を踏まえ、CTX-439およびGCN2に関しては早期のパートナリングも含めた幅広い可能性を選択肢の一つとして検討している。また、同社化合物の眼科疾患治療薬としての可能性を探る2件の共同研究を、デ・ウエスタン・セラピテクス研究所および千寿製薬と2025年に開始しており、現在もそれぞれ研究を継続している。特許については、rogocekibの物質特許は51カ国で登録済みであり、固形がんにおけるバイオマーカー特定に関する特許および既承認抗がん剤との併用に関する特許については、引き続き審査手続き中となっている。CTX-177については、物質特許が17カ国、製法特許が1カ国で登録済みであるほか、既承認抗がん剤との併用に関する特許を引き続き審査手続き中。CTX-439については50カ国、GCN2については新たに1カ国が追加され50カ国において物質特許が登録済みとなっている。

2026年8月期通期の業績予想については、事業収益は計上なし、営業損失が20.08億円、経常損失が19.58億円、当期純損失が19.60億円とする期初計画を据え置いている。



＜KT＞