メディアスホールディングス：医療機器・医療材料の卸売販売で国内1位、PBR0.8倍台で推移

*18:33JST メディアスホールディングス：医療機器・医療材料の卸売販売で国内1位、PBR0.8倍台で推移 メディアスホールディングス<3154>は、医療機器・医療材料の卸売を中核とし、介護福祉機器の販売およびレンタル事業を展開する企業である。同社は医療機器卸売販売額において連結で国内1位のポジションを確立しており、地方から東京を含む首都圏、さらには全国25都道府県85拠点へとネットワークを拡大している。事業は主に「医療機器販売事業」、「介護・福祉事業」の2セグメントで構成される。

医療機器販売事業では、国内の医療機器メーカー等から仕入れた医療機器を医療施設に販売、修理及びメンテナンスを行う。販売に付随して、医療材料の購買・物流管理システム（SPD）を医療施設、医療材料ディーラー、SPD事業者に提供、特に循環器や整形外科領域に強みを持つ専門ディーラー機能を備えている。医療機器の世界の売上高上位は海外メーカーが占めているが、同社売上の６割以上が海外メーカー製品となる。また、単なる物品供給に留まらず、独自の医療材料データベースを基盤とし、医療材料の購買分析サービス、手術室運営支援プログラムなどのソリューションツールを複合的に提供するビジネスモデルを構築している。介護・福祉事業では、国内の医療機器メーカー等から仕入れた介護・福祉機器を医療施設や個人へ販売及びレンタルしている。

同社の強みは、第一に圧倒的な販売ネットワークと地域密着の信頼関係をベースとした営業力である。地方での実戦経験を背景とした自ら販売する力を持ち、公的医療機関や大学病院といった安定した収益基盤となる顧客層を厚く確保している。顧客セグメントは、都道府県・市町村立医療機関や日本赤十字病院などの公的医療機関48.1％、民間医療機関39.9％、その他12.1％を占めている。第二の強みは、医療機関の経営課題を解決する多角的なソリューション戦略である。日本最大級の医療材料データベース「ASOURCE（R） DATABASE」を自社構築し、手術室の収支を見える化する「SURGELANE（R）」や購買分析を行う「meccul（R）」など、付加価値の高いサービスを提供することで、他社との差別化を実現している。第三の強みは、戦略的なM&Aの遂行能力とPMIの実績である。毎年1件以上のペースでM&Aを実行した実績を持ち、未上場企業が多い業界において上場企業としてのガバナンスやシステムを早期に浸透させるノウハウを有しており、これが着実な拠点拡大と市場シェア向上に直結している。

直近の業績である2026年6月期第2四半期（中間期）は、売上高149,211百万円（前年同期比4.6%増）、営業利益585百万円（同22.1%減）で着地した。増収の背景には、医療機器販売事業における循環器・整形外科領域を中心とした症例増加及び新規顧客獲得の進展、介護・福祉事業のレンタル事業における契約の積み上げに加えて解約率を低く抑えられたこと等がある。一方で営業利益が減少した要因は、事業拡大に伴う積極的な人材採用やベースアップによる人件費の増加、および物流単価上昇によるコスト増といった先行投資的側面が強い。これらは将来の成長に向けた組織強化であり、一時的な利益圧縮要因といえる。2026年6月期通期の業績予想は、売上高305,000百万円（前期比5.6%増）、営業利益1,750百万円（同6.7%減）を見込む。第3四半期（1-3月）は医療機関の年度末にあたり備品購入が集中する季節性があるため、売上高が大きく伸びる傾向にあり、期末に向けて利益水準の回復が期待される。

市場環境としても、2040年頃まで高齢者人口の増加が続く見込みであり、入院患者数や手術症例数の拡大に伴う医療機器・消耗品需要の長期的な高まりは同社にとって有利な追い風となっている。また、医療機器商社数は約1,000社を超えで、医療機器卸売販売額100億円未満の中小規模事業者が多い業界となっているなか、M&Aを中心にまだまだシェアアップの余地がある状況となっている。

今後の成長見通しについては、2026年6月期から2028年6月期までの中期経営計画において経常利益 年率10％UPを掲げ、最終年度に売上高3,300億円、経常利益27.8億円、ROE8%以上という目標を掲げている。この達成に向け、既存事業の構造改革による収益性向上とM&Aによる規模拡大を両輪で推進する方針である。広域展開のための流通網と安定経営でメーカーから選ばれるディーラーになるようにM&A及びアライアンスで強化、分社化した「メディリスロジ」による物流効率化、デジタル推進本部によるデータドリブン経営の導入などが成長ドライバーとなる。また、海外メーカーからの直接調達スキームを強化し、中間マージンを排除することで利益率の改善を図るなど、商社機能の高度化にも注力している。医療現場のDX化が進む中で、同社の持つソリューション群は医療供給体制の効率化に不可欠なインフラとなっており、さらなる市場シェアの獲得と高付加価値化が期待できる。

株主還元については、中長期的な安定成長のための内部留保を確保しつつ、連結配当性向30%以上を目安に成果の配分を行う方針を明文化している。2026年6月期の年間配当金は1株当たり20円（予想）を計画、ROEは利益成長により8%以上を目指している。PBR0.8倍台で推移するなか、成長投資と株主還元のバランスを重視し、安定的な経営基盤を維持しながら、投資家に対しても持続的な価値向上をアピールしている。

総じて、メディアスホールディングスは医療機器卸の国内トップとして強固な事業基盤を持ちながら、ソリューション提供や物流改革、M&Aといった攻めの姿勢を崩さない点がポジティブである。足元の利益減少は成長に向けた人的投資やDX投資によるものであり、高齢化が進む市場環境において、その高い専門性とネットワークは不可欠な存在となっている。中期経営計画に向けた収益性の改善や社会貢献度の高い事業内容、そして積極的な株主還元の姿勢を含め、今後の飛躍と市場評価の向上に期待しておきたい。
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