オンワードホールディングス：自社ECと多角化戦略を軸に、持続的成長と株主還元を強化

*10:28JST オンワードホールディングス：自社ECと多角化戦略を軸に、持続的成長と株主還元を強化 オンワードホールディングス<8016>は1927年創業の老舗アパレル企業で、2027年に創業100周年を迎える。国内外に約50社を擁し、ファッション事業を中核としつつ、ウェルネス、ペット、コーポレートデザインなど非ファッション領域にも事業を広げている。売上比率は国内アパレル64%、国内ウェルネス18%、国内コーポレートデザイン8%、海外が10%であり、ポートフォリオの多角化により安定性を高めている。ビジネスモデルは百貨店や商業施設などの店舗に自社ECを組み合わせたOMO型で、若年層向け「WEGO」も加わり顧客層の拡大を図っている。

同社の強みは、第一に自社開発によるEC基盤である。オンワードデジタルラボを設立し、EC化率は29%に達し、そのうち約8割を自社ECが占める。顧客データを活用した横断販売が可能で、高収益化につながっている。第二に品質と開発力である。自社パタンナーを擁し百貨店品質を維持しつつ適正価格で提供できる体制は、他社との差別化要因となる。第三に事業多角化である。ファッション以外のウェルネス、ギフト、ペット分野を組み合わせることで、市況変動に強い経営基盤を築いている。

2026年2月期第1四半期の業績は、売上高60,158百万円（前年同期比17.1%増）、営業利益5,353百万円（同5.5%増）と増収増益を確保した。『アンフィーロ』や『KASHIYAMA』、『チャコット・コスメティクス』など戦略ブランドが大幅に伸長し、昨年連結したWEGOも寄与した。在庫管理の徹底で粗利益率は57.0%に改善。人件費やDX投資増で経費率は上昇したが、利益は確保した。通期計画は売上高230,000百万円（前期比10.4%増）、営業利益11,500百万円（同13.3%増）を据え置いており、天候要因やWEGOの成長を踏まえると上振れの可能性もある。

同社は「ONWARD VISION 2030」で、2030年度に売上高3,000億円、営業利益250億円を目標に掲げている。その実現に向け、(1)多様なブランド展開とOMO戦略強化、(2)ウェルネス領域の成長、(3)コーポレートデザイン事業による法人需要拡大、(4)自社EC会員数を2030年度に1,000万人へ拡大、(5)海外売上を300億円以上へ引き上げる方針を打ち出している。加えて、2024～2026年度に400億円の営業キャッシュフローを創出し、最大700億円規模の成長投資をDXやM&Aに投下する計画である。

株主還元は2026年2月期に年間30円（前期比4円増配）を予定し、配当性向40%以上を目標としている。政策保有株式の縮小や資本効率改善にも取り組み、安定配当に加え成長投資とのバランスを重視している。配当利回りは4%を超えている上、還元姿勢の強化は今後市場評価をさらに高めていく可能性がある。

総じて、同社は自社ECと多角化による強固な基盤を有し、直近決算も好調である。今後は会員拡大や海外展開の進展とともに、株主還元強化が投資家にとっての注目点となる。持続的な成長戦略の実行に期待したい。

＜HM＞