ドリームベッド：過去最高売上を更新、新ブランドと販路拡大で更なる成長へ

*14:04JST ドリームベッド：過去最高売上を更新、新ブランドと販路拡大で更なる成長へ ドリームベッド<7791>は、1950年、戦後の広島の地に雇用と産業を興すことを目的に、社会貢献事業の一環として創業された企業である。進駐軍から持ち込まれた払い下げマットレスに着想を得てベッドメーカーとしての歩みを始め、現在ではマットレスやベッドフレームに加え、リビング・ダイニング家具を含むインテリア全般の製品を展開している。販売チャネルは家具店、ホテル、商業空間、直営店、ECなど多岐にわたり、幅広い顧客ニーズに応えている。同社は2021年6月23日に東京証券取引所市場第二部に上場し、2022年4月の市場再編によりスタンダード市場へ移行した。企業理念に「夢をはぐくむひとりひとりに快適で美しいくらしを提供します」を掲げ、顧客のライフスタイルに調和する空間＝「空環（くうかん）」の創出を目指している。製品展開においては、自社ブランドに加え、米国の「Serta（サータ）」、フランスの「ligne roset（リーン・ロゼ）」、ドイツの「ruf（ルフ）」といった世界的高級ブランドとライセンス契約を結び、日本の自社工場にて高品質な製品を製造・提供していることが強みである。また、日本で唯一のウォーターベッドブランドである「water-world(ウォーターワールド)」も展開している。今後も、製品・技術・サービスの更なる進化に向けて変革と挑戦を続け、「空環」づくりを通じた価値提供を推進していく方針である。

同社の2025年3月期決算は、売上高11,509百万円（前期比18.5%増）、営業利益595百万円（同3.1倍）、経常利益583百万円（同89.8%増）、当期純利益415百万円（同62.8%増）となり、増収増益かつ過去最高売上を達成した。増収の背景には、家具販売店向けにおけるマットレス新商品（Sertaのスイートシリーズ・アリウム・シリウス、Dream Bedのピュアドリーム）およびligne roset各商品の販売好調、加えてラグジュアリーホテルとのコラボ企画が寄与し、家具販売店向け売上が8,142百万円と前期比939百万円増加した。商業施設向けでは大口案件の受注によって売上が前期比671百万円増の1,472百万円となった。ショップ／ショールーム向けは186百万円増加し1,503百万円、ハウスメーカー向けは9百万円増加し280百万円となり、すべてのチャネルで伸長した。財政面では、総資産は11,267百万円、純資産合計は4,508百万円となり、自己資本比率は0.8ポイント向上し40.0%となった。
なお、2026年3月期の業績予想は売上高11,900百万円（前期比3.4%増）、営業利益680百万円（同14.3%増）、経常利益640百万円（同9.8%増）、当期純利益440百万円（同6.0%増）を見込んでいる。2026年3月期は2024年3月期にはじまる中期経営計画の最終年度にあたる。同計画では最終年度のKPIとして売上高11,000百万円、営業利益680百万円、ROE12.0%達成を掲げている。売上高についてはすでに達成済であるが営業利益については原材料費の高騰や、物流業界のいわゆる「2024年問題」による輸送コストの上昇を踏まえ、現状では保守的な計画となっている。ROEについては、資産回転率と利益率の向上を軸にマネジメントを強化し、目標達成を目指す方針である。

他方、2026年3月期はマルチブランド戦略と販売チャネルの強化拡大を実行する予定である。マルチブランド面では、米国発の高級ブランド「KING KOIL」と約40年ぶりに海外ブランドライセンス契約を締結。天然素材と新開発コイルによる高級マットレスの展開を開始し、ホテル向け需要や富裕層顧客への訴求を図る。「KING KOIL」ブランドの売上寄与は2025年10月以降になるため、次期以降にフル寄与することになる。また、2025年4月から実施している既存ブランドSertaとのホテルオークラとのコラボマットレス販売は好調に推移しており、一般顧客向けにも拡販される。さらに、CRMによる顧客接点の深化やデザイン家具ブランドligne rosetでは、デザインオフィスnendoとの協業による新商品や限定デニムモデルの投入が予定されている。販売チャネル強化拡大では、東京ショールームの増床による新ブランド専用ゾーンの設置、法人営業機能の強化が実施されるほか、インドネシアへのOEM輸出も本格化。こうした取り組みにより、多様化する需要への対応と販売力の底上げを図る。
株主還元については、2026年3月期の配当を年間34円（1円増配）とする計画に加え、株主優待制度を拡充。従来の保有株数・年数に応じた同社製品の割引制度から、より一律で利用しやすい制度へ改定され、新たにホテル宿泊券の抽選優待も導入される。このように、企業価値の持続的向上と株主還元の両立を目指していく同社の展開に、引き続き注目したい。

＜HM＞