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TDSE Research Memo(4):プロダクト事業がけん引、通期業績予想を上方修正


TDSEは2025年3月期の業績予想を上方修正し、売上高2,680百万円を見込んでいます。これは前年同期比6.3%増加していますが、営業利益や経常利益、当期純利益はそれぞれ約30%減少する見込みです。主にプロダクト事業の好調が引き続き業績を牽引しており、特に「Quid」が新規顧客を積極的に獲得していることが寄与しています。一方で、コンサルティング事業には依然として課題が残り、業績への楽観視はできません。ただし、今後の営業強化策が実を結べば業績の押し上げが期待されます。また、資本提携やM&Aによる飛躍的な成長も視野に入れており、将来的な成長の可能性が示唆されています。

*12:04JST TDSE Research Memo(4):プロダクト事業がけん引、通期業績予想を上方修正 ■TDSE<7046>の業績動向

2. 2025年3月期の業績見通し
2025年3月期業績については、売上高2,680百万円(前期比6.3%増)、営業利益185百万円(同31.9%減)、経常利益186百万円(同32.3%減)、当期純利益124百万円(同37.7%減)と見込んでいる。コンサルティング事業は進捗が弱いながらも引き続き想定線で推移していること、プロダクト事業では想定以上の好業績が継続していることから、同社は中間期時点から通期業績予想を上方修正した。ただし、期初に見込んだ業績予想に対しては依然下方修正状態にあるため、楽観視できる状況ではないと言える。

2025年3月期末に向けて、コンサルティング事業は課題解消に至らないが、プロダクト事業は主力の「Quid」がけん引するほか、「TDSE KAIZODE」など既存製品に「Dify」が加わったことを業績予想に新たに織り込んだ。特に「Quid」は、値上げの影響もあり既存顧客がやや減ったものの、それ以上に新規顧客を増やしており、「Quid」の市場環境とニーズの強さが見られる。したがって、潜在力の高いコンサルティング事業で営業強化策の効果が顕在化してくれば、通期業績を押し上げることができると弊社では見ている。また、中期経営計画の新たな取り組みとして、コンサルティング事業で資本提携やM&Aを実行することを社長が明言しており、実現した際には非連続な成長によって企業成長が加速する可能性もあると言える。2026年3月期には、人材強化やM&Aによる売上高のジャンプアップを期待したい。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)

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