三城ＨＤ Research Memo（1）：「パリミキ」「メガネの三城」を展開する国内大手メガネ小売業者

■要約

三城ホールディングス<7455>は、傘下に連結子会社29社、非連結子会社6社、関連会社2社、その他の関係会社1社を抱える純粋持株会社であり、主要事業はメガネの小売販売である。2020年3月期末現在、国内701店舗（フランチャイズ含む）、海外124店舗（うち中国41店舗）を有しており、全国に展開するメガネ小売チェーンである。

1. 2020年3月期は主に海外事業の採算改善から225.1%の営業増益
2020年3月期の連結業績は売上高で48,307百万円（前期比2.8%減）、営業利益476百万円（同225.1%増）、経常利益446百万円（同91.5%増）、親会社株主に帰属する当期純損失は730百万円（前期は1,342百万円の損失）となった。不採算店舗の統廃合を進めたことから全体では減収となったが、国内既存店売上高は前期比0.5%増となった。海外事業も減収ではあるが、主に中国法人の不採算事業整理に伴う大幅な粗利率の改善によりセグメントの損失幅が縮小し営業増益に寄与した。また、不採算店舗等の減損損失処理に伴う特別損失の計上により親会社株主に帰属する当期純損失を計上した。なお2020年3月期決算においては、2月後半から3月に新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の影響を大きく受けた。

2. 2021年3月期の業績予想は未定だが店舗のスクラップ&ビルドを進める
コロナの影響により、2021年3月期通期の連結業績及び年間配当を未定とした。今後、業績予想の開示が可能となった段階で速やかに発表するとしている。ただし、店舗計画は粛々と進める予定で、国内の出店17、退店45、改装55、設備投資額2,770百万円を計画している。

3. 中長期戦略として新コンセプトの店舗展開を加速し、業績の更なる回復を目指す
同社は2020年に創業90周年を迎える。これに合わせて、大規模なプロモーション「創業90周年祭」を実行すると同時に、旗艦店の1つであるパリ オペラ店の改装、ブランディングの強化、デジタルマーケティングの推進とECサイトの独自性を強化する。店舗政策では、老朽化したレギュラー店を中心に、立地の顧客構成に合わせた新コンセプト店（メゾン、ロッジ、ベルエポック、サロン）への移転改装を行うほか、居抜きの新規出店を推進し、従来の顧客層だけでなくファミリー層顧客の増加を目指す。これらの新コンセプト店は、2020年3月期末の166店から2024年3月期末までに262店へ増やす計画で、顧客の多様な生活シーンに合わせる体験型視力測定「ビジュアルライフケア」に対応し、ドライビング用やリモートワーク用など新たなニーズの提案によりメガネのファストファッション化を進める同業他社との差別化を強化し、１店舗あたりの年商底上げを図る。海外事業においては、赤字店舗の整理をさらに進めると同時に、各地域（法人）の強みを生かして再構築を図る。医療とタイアップした東南アジアの事業へより注力することで、強い法人をより強くし、2〜3年後には海外事業全体の黒字化でグループに寄与するねらいがある。

■Key Points
・2020年3月期の業績はコロナの影響で第4四半期に失速するも、国内既存店は順調に推移
・2021年3月期も継続した不採算店舗の整理を進め、営業利益増を目指す
・新コンセプトの店舗展開による新規顧客層と新たなニーズの開拓を図る

（執筆：フィスコ客員アナリスト　寺島　昇）




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