ＣＡＣＨＤ Research Memo（9）：非財務価値向上に対する思いが読み取れる「ボッチャ支援」

■ESG

ITとヘルスケアを事業の柱とするCAC Holdings<4725>は、本業を通じて社会が抱える課題を解決する典型的なCSV（Creating Shared Value、事業を通じた社会貢献）型企業グループである。その同社が、障害者スポーツ「ボッチャ」の普及・支援活動を2016年から継続している。その同社への取材を通じ、「ボッチャ」に対する同社の熱量が想定以上に大きいことを気付かされた。

創業50周年を機に始まった同活動だが、なぜ「ボッチャ」が選ばれたのか。2020年の東京オリンピック・パラリンピックを前に、同社の「ボッチャ支援」が社会からの反響を集め、知名度向上につながることを狙ったことは間違いないだろう。しかしながら、同社は単なる資金的な支援だけではなく社員自らが企画・実施することを重視した活動を標榜している。

「ボッチャ」は障害者向けに考案され全世界に普及（1988年にパラリンピック正式競技に採用）しており、障害者・健常者そして老若男女、洋の東西を問わず楽しめるスポーツながら戦略性も求められる。この特徴ゆえ、「ボッチャ」を社内の新人研修や全社員研修のカリキュラムとして取り入れるだけでなく、社員の家族等にも「ボッチャ」に触れ合う機会を提供することが可能となった。今では、グループ社員のほぼ全員がボッチャ経験者となり、大会等のイベントに20～40名の社員が運営支援のために駆け付け、9名の社員が簡単には取得できない日本ボッチャ協会登録審判員に名を連ねている、とのことである。

同社の「ボッチャ」への取り組みは、普及・支援の枠を超え、グループ社員のコミュニケーションや社会貢献に対する意識向上に貢献しつつある。2020年の東京オリンピック・パラリンピックを前に、同社の「ボッチャ支援」が社会からの反響を集めるのは当然のこととして、自らの意思で障害者の方々との交流で得た何かを含めて「ボッチャ」の魅力を臨場感豊かに社内外で発信し続けることは、今はまだまだ小さくとも案外と大きな果実に育つ可能性がある。それこそが、創業50年記念の取り組みに「ボッチャ」を選んだ理由であり、同社が「見えない資産」と呼ぶ非財務価値の向上に対する思いだと考える。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　前田吉弘）



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