サン電子 Research Memo（7）：モバイルデータソリューション事業の伸びが同社成長をけん引

■過去の業績推移

サン電子<6736>の過去5 期分の業績を振り返ると、東日本大震災によるパチンコ業界の自主規制もあって売上高は2011 年3月期にボトムをつけた。その後、モバイルデータソリューション事業の急拡大と遊技台部品事業（現エンターテインメント関連事業）の回復によって増収基調を続けてきた。また、損益面では、利益率の高いモバイルデータソリューション事業の構成比の高まりに加えて、増収による固定費吸収などにより、2014年3月期の営業利益率は9.0%にまで上昇した。2015年3月期も、厳しい業界環境を背景としてホールシステム事業が大きく後退するなかで、好調なモバイルデータソリューション事業が業績の伸びをけん引してきた。2016年3月期については、モバイルデータソリューション事業が一時的な要因等により落ち込んだが、2017年3月期には再度成長軌道に戻すことができた。ただ、損益面では、M2M、VR及びAR関連の事業など、今後の成長に向けた先行費用の拡大に加えて、2017年3月期には海外子会社の下振れもあり、経常（及び最終）損失に落ち込んだ。

一方、財務面では、財務基盤の安定性を示す自己資本比率は50%前後で推移するとともに、短期の支払い能力を示す流動比率も150%超と高い水準にあることから、財務基盤の安定性に懸念はない。一方、資本効率を示すROEは利益率とともに上昇し、2013年3月期以降10%を超える水準を維持してきたが、2016年3月期以降は利益率とともに大きく低下している。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田　郁夫）


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