三井化学 Research Memo（1）：『2025長期経営計画』達成に向けた、成長のための施策が順調に進捗

■要約

三井化学<4183>はエチレンプラントを擁する総合化学メーカー。1997年に三井東圧化学(株)と三井石油化学工業(株)が対等合併し、現在の三井化学(株)となった。石油化学や基礎化学品の分野で培った高い技術力をベースに様々なファインケミカル製品を開発し、モビリティ、ヘルスケア、フード&パッケージング及び基盤素材の4セグメントで事業を展開している。

1. 『2025長期経営計画』を策定。最終年度に営業利益2,000億円を目指す
同社は『2025長期経営計画』を策定し、2018年3月期から本格的に取り組みを開始した。経営の環境適合性を高めるために、従来の中期経営計画をベースとした成長戦略から転換した。2026年3月期の経営目標として売上高2兆円、営業利益2,000億円を掲げている。そのうちの86%はターゲット事業領域（モビリティ、ヘルスケア、フード&パッケージング及び次世代事業）で達成することを目指している。

2. 成長投資は10年で1兆円を計画。各セグメントの成長施策は順調に進捗
2025長期経営計画の目標達成に向けて、投資も積極的に行う計画だ。同社は2017年3月期から2026年3月期までの10年間合計で1兆円という設備投資計画を打ち出している。このほとんどは成長が期待されるターゲット領域に投下される見通しだ。こうした経営面でのサポートを受け、各事業の成長に向けた施策も順調に進んでいる。モビリティではPP（ポリプロピレン）コンパウンドの能力増強が、ヘルスケアではビジョンケア材料や歯科材料の拡大が、フード&パッケージングでは農薬の世界販売の準備が、着々と進行している。

3. 2019年3月期は再び過去最高益更新を狙う
2018年3月期以降は基盤素材事業を取り巻く環境変化を懸念する向きもあるが、この点も対応が進んでいる。2014中期経営計画の間にエチレンセンターを始め主要な誘導品において事業構造改革を進めた結果、現在想定されているシェールガスベースのエチレン供給過剰問題は大きな脅威ではないと考えられる。2018年3月期は基盤素材事業で前期から反動減となるため減益予想となっているが、2019年3月期以降は再び過去最高益更新を狙うステージに戻ってくると期待される。

■Key Points
・『2025長期経営計画』と業績見通しローリングにより経営の環境適合性を高め、成長戦略推進を加速
・2018年3月期：基盤素材事業は減益予想ながら成長3事業は増収増益トレンド回帰を計画。
全社ベースでは減益ながら利益の質が向上
・株主還元の指針として“総還元性向”を導入し、段階的に30%以上を目指す

（執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之）


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