イデアインター Research Memo（9）：認知度向上と直営店舗の出店加速。ハイブリッド型店舗と新業態GGGに注目

■中期的成長戦略

4. 営業・マーケティング戦略の詳細
営業・マーケティング戦略の柱は大きく2つだ。1つは広告宣伝強化によるブランド認知度の向上であり、2年前から取り組んでいる。これを今後も継続するということだ。ブランド認知度の向上に伴い広告宣伝の在り方は当初の交通広告から、現状では雑誌タイアップやインフルエンサー、イベント実施などへと変化してきている。これまでのところは費用対効果が着実に高まってきていると弊社ではみている。

もう1つの柱は直営店の出店加速だ。ポイントは出店する店舗業態が当初計画時から大きく変化してきていることだ。2016年6月期の期初の段階では、トラベル用品の「MILESTO」の店舗での出店を基本としていた。しかしその後、アパレル不況の中でテナントとしてインテリア雑貨ショップへの需要が高まり、イデアインターナショナル<3140>の「IDEA SEVENTH SENSE」への出店要請が増加してきたことを受け、インテリア雑貨やオーガニックでの出店も検討を重ねた。しかしアパレルテナントの空スペースが同社の店舗にとっては広すぎるため、話がまとまらないことも多かった。

それを解決するために同社が過去1年間取り組んだのがハイブリッド型店舗業態の開発だ。同社の3つの店舗ブランドのうちの2つを立地や顧客層によって組み合わせ、強みを生かして弱みを補完する店舗を実現することと、単独店舗では広すぎるスペースへの出店が可能になるという、大きく2つのメリットがある。このうち後者のメリットは、出店チャンスを広く取り込めるという点で非常に重要だと弊社では考えている。

加えて同社は、2017年6月期において実験店舗を2店舗出店している。それが新業態のギフトショップ「GOOD GIFT GO」（略称GGG）だ。GGGの特徴はギフトの販売だけでなく、各種ラッピング材料とワークスペースを備え、顧客が自らラッピングを行うところにある。“モノからコトへ”という世の流れにも沿っており、強い手応えを得ているもようだ。既存の2店舗はいずれも期間限定ショップだが、2018年6月期からはGGGをハイブリッド型店舗と並ぶ新規出店の中核として本格展開する方針だ。

さらに重要な強化ポイントとしてEC販売の強化がある。ECは利益率が店舗小売よりも高いと推定され、営業利益向上策の重要な一角を占める。同社は新サイトの構築、グループ会社のECノウハウの活用、ビッグデータの活用によるECマーケティングの強化などを具体的施策として挙げている。弊社はECにおいてもブランド認知度向上がカギになると考えており、「BRUNO」ブランドの代名詞的存在のホットプレートを核にすることで顧客を誘引し、周辺商材も含めた売上拡大へとつなげていくことができると考えている

卸売事業については、既存販路への卸売販売は順調に推移しているが、依然として新規の販路拡大の余地は大きく、この成功は成長戦略になり得ると考えている。また、同社が今後注力することとして、RIZAPグループのアパレル事業各社との卸売に関する事業提携構想がある。いわゆるグループシナジーの実現だ。具体的な内容は明らかにされていないが、アパレル事業各社も経営体力を回復させてきており、今後の展開が注目される。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之）



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