中東紛争長期化懸念からリスク回避の動きが強まり、一時51000円台割れ【クロージング】

*17:09JST 中東紛争長期化懸念からリスク回避の動きが強まり、一時51000円台割れ【クロージング】 30日の日経平均は大幅に3営業日続落。1487.22円安の51885.85円（出来高概算29億株）で取引を終えた。中東情勢の一段の緊迫化を背景にリスク回避の動きが強まった。日経平均は取引開始後、50566.99円まで下押し、取引時間中としては、23日以来1週間ぶりに51000円台を割り込む場面も。その後は押し目を拾う動きなども出たものの、先行き不透明感から買い戻しの勢いは鈍く、後場は保ち合い気味の推移だった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1400を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、石油石炭を除く32業種が下落し、証券商品先物、輸送用機器、ガラス土石、機械、空運の下げが目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、信越化<4063>、中外薬<4519>、レーザーテック<6920>、JT<2914>がしっかりだった半面、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、TDK<6762>、ファナック<6954>が弱かった。

イスラエルがイラン国内の核関連施設等への攻撃を継続し、イラン側もペルシャ湾岸地域への攻撃姿勢を崩していないなど紛争の早期終結への期待が?落するなか、前日の米国市場では主要株価指数は続落。また、米メディアが「国防総省がイランで数週間にわたる地上作戦の準備を進めている」と伝えたことなどもあり、混乱長期化への懸念が拭えず、東京市場は朝方から幅広い銘柄に売りが優勢となり、日経平均の下げ幅は一時2800円を超えた。ただ、米国が伝えていた15項目の要求について、イランがその大半に同意したとトランプ大統領が述べたことを米メディアが報じたこともあってか、後場には買戻しの動きも一定みられた。

本日は3月期決算企業の配当権利落ち日にあたり、日経平均には下押し影響があったと試算されているが（350円程度）、これを踏まえても大きな下げとなった。ポジティブな観測や発言があっても、すぐさま逆の材料が出てくる状況が続いており、引き続き中東情勢を睨みながらの展開に変化はないだろう。パキスタンのダール副首相が、同国が仲介し、戦闘終結に向けた協議を「近日中に開催する」と表明しており、まずはこちらの無事な開催と対話の前進に期待するほかない。少なくとも確定的な動きがなければ、相場は本格的に上向いてこないとみる投資家が多く、不安定な値動きが続きそうだ。

＜CS＞