半導体株に資金が集中し一時45000円台回復【クロージング】

*16:51JST 半導体株に資金が集中し一時45000円台回復【クロージング】 2日の日経平均は5営業日ぶりに反発。385.88円高の44936.73円（出来高概算25億1000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株が買われた流れを引き継ぎ、東京市場でも東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>などの半導体やAI関連株が買われた。寄り付き直後には45125.96円まで上値を伸ばした。ただ、米国の利下げ期待による長期金利低下を受けて銀行株が下落したほか、国内機関投資家による期初の益出しの売りも続くなか、前場中盤には44659.22円まで伸び悩んだ。後場中盤に45000円を回復する場面もみられたが、同水準では強弱感が対立する形だった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄数が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、医薬品、非鉄金属、精密機器、金属製品など16業種が上昇。一方、電気ガス、サービス、空運、不動産など17業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG、東エレク、アドバンテス、ディスコ<6146>が堅調で、ソフトバンクGと東エレクの2銘柄で日経平均を約400円超上げた。半面、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、ソニーG<6758>、テルモ<4543>が軟調だった。

前日の米国市場では、ADP雇用統計の結果を受けた追加利下げ期待から、主要株価指数はそろって上昇した。東京市場でもこの流れが波及したほか、「エヌビディアと100倍速のSSDの開発へ」と伝わったキオクシアHD<285a>がストップ高まで買われるなど半導体株が相場をけん引した。

日経平均はひとまず反発したが、東証プライムの6割超が下落しており、全体としてはこう着感の強い相場展開だった。米政府機関の閉鎖期間が仮に1週間となった場合、国内総生産（GDP）成長率は年換算で0.025％程度の下押し要因になり、実体経済への影響は軽微にとどまるとの試算がある。また、自民党総裁選については、その後の新政権が速やかに財政拡張政策を打ち出してくるのか確認したいとみている投資家も多い。日経平均はこれまで期待先行で株価は上昇してきただけに、今後の情勢を慎重に確認する必要がありそうだ。


＜CS＞