短期売買中心で自律反発狙いの後は5月安値を下回る動き【クロージング】

20日の日経平均は続落。191.78円安の25771.22円（出来高概算11億7000万株）で取引を終えた。前週末の急落の反動から自律反発を狙った買いが先行し、26156.62円と26000円台を回復して始まった。ただし、寄り付きを高値に次第に買い見送りムードが強まるなか、中盤にかけて下げに転じると、前引けにかけては一時25520.23円まで売られる場面も見られた。ヘッジファンドなど短期筋中心に株価指数先物への売りをきっかけに下げ幅を拡大させた。ただし、市場参加者が限られるなかで後場は買い戻し優勢となり、続落ながらも後場の高値で引けた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1400を超え、全体の8割近くを占めた。セクターでは、空運、医薬品、輸送用機器、不動産など6業種が上昇。一方、鉱業、石油石炭、卸売、鉄鋼、機械など26業種が下落し、サービスが変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、KDDI<9433>、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>、リクルートHD<6098>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、信越化<4063>、TDK<6762>、アドバンテス<6857>、日東電工<6988>が軟調だった。東エレクが10営業日連続安となるなど、米欧の中央銀行による利上げが相次ぎ、世界的な景気減速への懸念が燻っているなか、半導体需要の緩みへの懸念が強まっているようだ。

米連邦公開市場委員会（FOMC）を無事に通過し、下値は堅いと見る向きが多いものの、利上げにより景気が落ち込むオーバーキル懸念が払しょくされてないだけに、先行き不透明感が拭えていない。また、マザーズ指数が一時607.33まで下押し、約2年2カ月ぶりの安値水準まで落ち込んでいるだけに、個人の投資マインドが悪化している。もっとも、本日の米国市場が奴隷解放記念日の振替休日で休場となるため海外投資家の動きも鈍いなか、日経平均は5月安値を割り込んだ後は、押し目買いが入り、下げ渋る展開だった。

ニューヨーク連銀が17日に、米景気のハードランディングの確率は約80％と発表したほか、21日にはリッチモンド連銀のバーキン総裁の講演、22日と23日にパウエルFRB議長が上下院で金融政策について証言を行うなど、金融当局要人の発言機会が多い。また、主要国の6月の購買担当者景気指数（PMI）の発表も予定されている。特にパウエル議長の議会証言については、向こう数カ月の投資戦略を見極める重要なイベントとなりそうである。

＜FA＞