日経平均は小幅に続伸、ソニーG、トヨタの強い値動きが目立つ【クロージング】

5日の日経平均は小幅続伸。30.37円高の29332.16円（出来高概算12億5000万株）で取引を終えた。新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」による経済的な悪影響が限定的との楽観的な見方が広がるなか、世界的な景況感の改善に対する期待感が続き、景気敏感株中心に値を上げる銘柄が増加した。一方、米ハイテク株安を映した値がさ株売りが交錯し、全般は狭いレンジ内での動きにとどまった。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり、値下がり銘柄数はほぼ拮抗していた。セクター別では、保険、非鉄金属、輸送用機器、ゴム製品、石油石炭、鉄鋼、パルプ紙など25業種が上昇した。一方、精密機器、サービス、医薬品、その他製品など8業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソニーG<6758>、ファナック<6954>、KDDI<9433>、ダイキン<6367>、トヨタ<7203>が堅調だった半面、東エレク<8035>、エムスリー<2413>、ファーストリテ<9983>、塩野義<4507>、リクルートHD<6098>が軟調だった。

トヨタが連日で株式分割考慮後の上場来高値を更新したほか、電気自動車（EV）の商用化に向けて新会社を設立すると発表したソニーGが昨年来高値を更新したことが投資心理の改善に寄与した。一方、米金利上昇を嫌気し、ナスダック指数やSOX指数が下落した流れを映して、半導体関連株が下落したほか、被験者が集まらずコロナ経口治療薬の承認申請を見送ったと発表した塩野義が急落した。

本日の市場は全般に様子見ムードが強い展開だった。その理由の一つが日本時間あす早朝に発表される12月の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨の内容を見極めたいと考える投資家が多いことだ。注目されているのは、利上げ時期と量的金融引き締めに関する部分で、早期の量的緩和の引き締めに転じるのかなど突っ込んだ議論が行われていたのか確認したいとする向きが多い。また、国内では「オミクロン株」感染拡大に対する警戒感もあり、積極的な売り買いを手控える投資家もみられ、目先はこう着感の強い展開が続きそうだ。


＜FA＞