米ハイテク株高の流れを引き継ぎ買い優勢の展開【クロージング】

8日の日経平均は大幅続伸。405.02円高の28860.62円（出来高概算12億1000万株）で取引を終えた。新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」をめぐる懸念後退を背景とした米国株高の流れを受けて、値がさ株中心に幅広く買われた。買い一巡後は上げ幅を縮める局面も見られたものの、インデックスに絡んだ資金流入は継続しており、後場に入ると一時28897.44円まで上げ幅を広げた。28800円水準でのこう着とはなったものの、日中の高値水準での推移が続いた。

東証1部の騰落銘柄は値上がり銘柄が1200に迫り、全体の過半数超を占めた。セクター別では、精密機器とその他製品が2％を超える上げとなったほか、医薬品、サービス、電気機器、鉱業など15業種が上昇。一方、不動産、海運、倉庫運輸、陸運、建設など18業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファナック<6954>、ファーストリテ<9983>、中外薬<4519>、テルモ<4543>が堅調だった半面、トヨタ<7203>、住友不<8830>、三井不<8801>、ソフトバンクG<9984>、TOTO<5332>が軟化した。

前日の米国市場では、アップルなどハイテク銘柄中心に買われ、ナスダック指数が大幅に続伸し、SOXは過去最高値を更新したことから、東エレクやレーザーテック<6920>、村田製<6981>、ルネサス<6723>など半導体や電子部品関連を中心に値を上げる銘柄が増加していた。英製薬大手が開発中のコロナ抗体治療薬が臨床前段階で「オミクロン株」に有効性を示したと発表し、新型コロナウイルスの変異株に対する警戒感が後退していることも引き続き投資マインドの好転に寄与したとみられる。一方、堅調地合いが続いていた海運株は利食い売りに値を消したほか、政府が住宅ローン減税の控除率を引き下げる方向と一部で伝わったことが嫌気され、不動産や建設株が下落した。

オミクロン株の治療薬に関する報道や重症化リスクが低いとの見方が広がっているだけに、投資マインドの好転につながっている。このため、直近1年間の平均買いコストとされる200日移動平均線水準（28900円程度）を突破してくれば、一段と市場ムードが明るくなるとの見方も出始めている。一方、週末の特別清算指数（SQ）算出日を前にした短期筋の買い戻しが主体で、SQを波乱なく通過すれば、再び市場の関心は米国の金融政策に移り、来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を見極めたいとの思惑から上値が重くなるといった声も聞かれるなど、強弱感が交錯している。


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