利食いの動きが強まるなか、円安や商品市況の上昇を背景とした物色に【クロージング】

12日の日経平均は4営業日ぶりに反落。267.59円安の28230.61円（出来高概算11億3000万株）で取引を終えた。週明けの米国市場は、原油など商品市況の上昇を背景とした金利の先高観は根強く、インフレ警戒感から主要株価指数が下落。この流れを引き継ぎ、主力銘柄を中心に利食い先行で始まると、前場半ばには一時28166.38円まで値を下げた。ただ、円相場が1ドル＝113円台前半へと円安が進行していることで、自動車株などに買いが継続しているほか、素材関連株にも値を上げる銘柄が見られた。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄が1700を超え、全体の8割近くを占めた。セクター別では、鉱業、石油石炭、非鉄金属、鉄鋼など9業種が上昇。一方、電気ガス、空運、小売、陸運など24業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、三菱商<8058>、トヨタ<7203>、豊田通商<8015>、住友鉱<5713>、日東電工<6988>がしっかり。半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>、ファナック<6954>、資生堂<4911>が軟調だった。

前日の米国市場は、NY原油先物相場が11日、約7年ぶりに1バレル＝82ドル台に乗せるなど、インフレ加速による米長期金利の先高観測からハイテク株などに売りが優勢となった。こうした流れを受けて、電子部品や半導体関連株などの値がさ株中心に下落する銘柄が増加していた。また、足元で円安傾向が進んでいるが、原油高の影響で貿易収支の悪化が見込まれることなどを見越した動きとの見方もされているようだ。一方、原油に加え、アルミや銅など商品市況高を背景に石油石炭や鉱業、非鉄金属、鉄鋼などの市況関連株は総じて堅調な値動きだった。

日経平均は前日までのリバウンドで75日線水準まで戻したこともあり、想定内の一服といったところであろう。とはいえ、ここからさらに上値を目指すには、企業決算の好調確認など新たなきっかけ材料が必要との見方は多い。また、米国では本格化する決算に対して慎重な見方が増えてきているようであり、様子見姿勢のなかで先物主導の売買に振らされやすくなりそうだ。

＜FA＞