重要イベントを控えて次第に利食い売りが増加【クロージング】

25日の日経平均は3営業日ぶりに反落。7.30円安の27724.80円（出来高概算9億1000万株）で取引を終えた。経済正常化への動きが進展するとの期待感から前日の米国市場で、主要株価指数が続伸したことを背景に、東京市場でもシクリカル銘柄やハイテク関連株中心に買いが継続。取引開始直後に一時27897.72円まで上伸した。ただ、急ピッチの上昇に対する警戒感や27日に米国で行われるジャクソンホール会合でのパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の講演を前に様子見姿勢を決め込む投資家も多く、買いが一巡した後は、前日終値を挟んだこう着感の強い相場展開だった。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数と値下がり銘柄数は拮抗した。セクター別では、鉄鋼の上昇率が2％を超えたほか、輸送用機器、鉱業など16業種が上昇。一方、小売、パルプ紙、化学など16業種が下落した（変わらず1）。指数インパクトの大きいところでは、塩野義<4507>、ファナック<6954>、トヨタ<7203>、ソフトバンクG<9984>、デンソー<6902>が堅調。半面、エムスリー<2413>、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、テルモ<4543>、アドバンテス<6857>が軟調だった。

トヨタが部品会社に卸す下期の鋼材価格を上期比で1トン当たり2万円程度引き上げると報じられたことで、日本製鉄<5401>などの鉄鋼株が値を上げたほか、コロナ禍でのサプライチェーンの混乱を受け、国内での部材確保の動きが評価されたトヨタも続伸した。一方、このところ堅調展開が続いた海運株や半導体関連株などが上げ一服となった。

国内では、緊急事態宣言の対象地域について、北海道など8道県が新たに加わるなど新型コロナウイルスの変異株（デルタ株）の感染拡大傾向に変化がないほか、米国でもパウエルFRB議長の講演内容にも注目が集まっており、積極的に売り買いを手掛ける向きは多くない。このため、目先は模様眺め気分が強く、市場エネルギーも盛り上がりに欠けた展開が続きそうだ。

＜FA＞