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MSCIのリバランス需給影響から6営業日ぶり反落【クロージング】


27日の日経平均は6営業日ぶりに反落。93.18円安の28549.01円(出来高概算24億0432万株)で取引を終えた。前日の米国市場では、コロナワクチン接種による正常化への期待やインフレ懸念の後退から主要株価指数は上昇した。しかし、大引けで実施されるMSCIスタンダード・インデックスの銘柄入れ替えに伴うリバランス需給の影響を見極めたいとする模様眺めムードが高まるなか、直近の上昇に対する利益確定の売りが優勢。

東証1部の騰落銘柄は値下がり銘柄が1600を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、空運が2.25%と大きく上伸したほか、輸送用機器、医薬品、食料品の4業種が上昇。一方、鉄鋼、海運、鉱業、倉庫運輸が2.00%を超える下落など29業種が値下がりした。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、アステラス薬<4503>、セコム<9735>、オリンパス<7733>が堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、信越化<4063>、リクルートHD<6098>、豊田通商<8015>が軟調だった。

日経平均は前場半ばには一時28400円を割り込む場面が見られたが、その後は概ね28500円を挟んでの底堅さが意識されていた。本日の市場の関心はMSCIのリバランスによる需給面での影響だったこともあり、引けにかけての底堅さは先回り的なショート筋によるカバーが入った形だろう。もっともMSCIの組み入れ時価総額の減少から売り圧力が警戒視されていたソフトバンクGは出来高、売買代金は3倍近くに膨れるなかで、本日の安値で引けている。東証1部の売買代金は5.6兆円弱まで膨れており前日の2.3倍に。

米国では、金融緩和縮小(テーパリング)議論の開始時期についてFRB高官などからの発言等が増えてきている。28日には4月個人消費支出(PCE)デフレーターが発表される予定であり、FRBが重視する同指標の結果を見極めたいとの思惑もあり、目先は不安定な値動きが続きそうだ。一方で、MSCIのリバランス通過によって需給面の改善が見込まれるため、指数の重荷となったソフトバンクGの動向などに市場の関心が集まりやすいだろう。

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