米経済指標の見極めが必要【クロージング】

25日の日経平均は大幅に下落。781.33円安の22605.41円（出来高概算17億7000万株）で取引を終えた。新型コロナウイルスの感染拡大が世界経済の成長を下押しするとの懸念が強まり、24日の米国市場ではNYダウが1000ドルを超える下落となった。

世界株安の中、日経平均はギャップスタートから、寄り付き直後には22335.21円と、下落幅は1000円を超える局面もみられた、先物主導のインデックス売買が中心となり、ほぼ全面安商状に。ただし、グローベックスの米株先物の上昇や上海市場の下げ渋る動き等もあり、その後は下げ幅を若干縮める格好となった。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が2100を超えており、全体の98％を超える全面安商状。セクターでは33業種全てが下げており、海運、金属製品、証券の下落率が5％を超えている。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、リクルートHD<6098>、テルモ<4543>、東エレク<8035>が重石。一方で、富士フイルム<4901>が唯一日経平均構成銘柄で上昇している。

グローベックスの米株先物では、NYダウが200ドル程度上昇して推移しており、25日の米国市場の反発が意識されている。ただし、大きなリバウンドを見せられないと、自律反発の域は脱せないとの見方にもなりやすく、反発力が鈍いようだと、改めて売り直される可能性はあるだろう。また、米国市場の下落の一因としては、IHSマークイットが発表した2月の米総合購買担当者指数（PMI）速報値が判断の分かれ目となる50を下回ったことがある。

新型コロナウイルスの流行でサプライチェーンが打撃を受け、企業が発注を控えたことが影響したとみられており、新型ウイルス流行が米経済に悪影響をもたらし始めたことを示唆する警戒シグナルとみる向きもある。そのため、米国では25日に2月の消費者信頼感指数、28日には1月個人消費支出、2月のシカゴ購買部協会景気指数、2月のミシガン大学消費者態度指数等が予定されているため、これら経済指標の見極めも必要であろう。



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