ISM非製造業に改善がみられるかに注目【クロージング】

7日の日経平均は反発。370.86円高の23575.72円（出来高概算11億5000万株）で取引を終えた。6日の米国市場ではイラン情勢緊迫化への警戒感から下落して寄り付いたものの、イランの対立が戦争にまで発展するとの予想は少ないとの見方もあり、リスク回避の動きは一時的との見方から主力株に押し目買いが入った。この流れからシカゴ日経225先物清算値は大阪比215円高の23315円と反発する中、これにサヤ寄せする格好から買いが先行した。その後も断続的なインデックス買いの影響もあって前引け際には23500円台を回復。後場は23500円を挟んでのこう着が続いたが、ほぼ日中の高値圏で取引を終えている。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1900を超えており、全体の9割を占めている。セクターでは33業種全てが上昇しており、精密機器が3％を超える上昇となったほか、その他金融、サービス、不動産、陸運の上昇率は2％を超えている。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、テルモ<4543>、ダイキン<6367>、リクルートHD<6098>、富士フイルム<4901>、京セラ<6971>が堅調。

ギャップスタート後はこう着感が強まる展開とみていたが、寄り付き後も200円を超える上昇をみせており、一気に25日線レベルに接近している。理想的な反発となったが、一段高への材料としては、米国で発表される12月ISM非製造業景気指数が注目される。ISM製造業指数は改善予想に反して悪化したが、12月サービス業PMI改定値は改善がみられていたこともあり、ISM非製造業に改善がみられるようだと、ポジティブ視される可能性はありそうだ。

一方でイラン情勢緊迫化への警戒に対して楽観的な見方はあるものの、慎重姿勢は崩せないだろう。ソレイマニ司令官の遺体がイラン国内に戻り、葬儀や追悼の集会が各都市で始まっているため、イランは喪に服している状況。葬儀が終わった後の動向次第では警戒感が高まる可能性もある。そのため、インデックスに絡んだ商いの他は、積極的に上値を追う流れにはなりづらい。物色についても、個人主体の中小型株での短期的な値幅取りが中心になりそうである。



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