需給妙味の大きい銘柄へのリバランスの動きを意識【クロージング】

日経平均は大幅に下落。436.87円安の21341.74円（出来高概算12億2000万株）で取引を終えた。米国市場ではISM製造業に続いて、9月ADP雇用統計が予想を下振れ、景気後退への懸念から投資家のリスク選好姿勢が後退。この流れを受けた日本株市場は、シカゴ先物にサヤ寄せする格好から売り優勢の展開。日経平均は寄り付き直後の21437.74円を高値にさらに下げ幅を広げており、前場半ばには一時21277.36円まで下げ幅を拡大。後場はこれまで同様、こう着感が強まっており、21300円を挟んでの推移だった。日経平均の下落幅は一時500円を超える局面もみられたが、日銀のETF買い入れなどの需給思惑辺りが、下げ渋りにつながったようである。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1900を超えており、全体の9割を占める全面安商状。セクターでは33業種全てが下げており、鉱業、水産農林、倉庫運輸、証券、パルプ紙、輸送用機器が軟調。半面、海運、情報通信が小幅な下げにとどまっている。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、ソフトバンクG<9984>、京セラ<6971>、テルモ<4543>、ファミリーマート<8028>が重石となった。一方で、東エレク<8035>、第一三共<4568>の底堅さが目立っていた。

日経平均はギャップスタートで25日線を割り込むと、その後も下げ幅を広げており、センチメントは悪化している。ただし、需給面が良好な銘柄などへは買い戻しといった流れにも向かわせており、急落ではあるが、比較的落ち着いた値動きといったところである。また、東証2部やJASDAQ指数などは相対的に底堅さがみられており、インデックスに絡んだ商いに振らされ難い中小型株などはしっかりであろう。

米国ではISM非製造業指数の結果に関心が集まっており、コンセンサスを割り込んでくるようだと、米雇用統計も控えていることあり、オーバーウィークのポジションを避ける動きから、一段の調整が警戒されやすい。一方で本日の下落で日経平均は25日線を割り込んだが、75日線レベルで踏ん張っている。テクニカル面では、このレベルからは反転を見せたいところであろう。

とはいえ、東エレクの底堅い値動きにみられるように、弱気に傾いていたセンチメントの中で、警戒されていた銘柄などへはショートカバーが意識されやすい。先行き不透明ながらも、需給妙味の大きい銘柄へのリバランスの動きを意識しておきたい。




＜CN＞