薄商いながら強含みのトレンド形成が継続【クロージング】

1日の日経平均は大幅に上昇。217.53円高の21602.69円（出来高概算11億4000万株）で取引を終えた。大引けでの21600円回復は昨年12月13日（21816.19円）以来となる。2月28日の米国市場は下落となったが、要因とされる米朝首脳会談での合意文書の見送りは既に前日の下げで織り込まれており、反対に米10-12月期GDP速報値が予想を上振れたことが買い戻しに向かわせた。GDP速報値の結果を受け、為替市場では1ドル111円70銭台と円安に振れて推移したことも下支えとなった。反発して始まった日経平均は寄り付き直後に21600円を回復すると、後場寄り付き後に21641.58円まで上げ幅を広げる局面もみられた。ただし、後場の値幅は40円弱と、狭いレンジでのこう着となっている。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1100を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは、水産農林、医薬品、精密機器、不動産、証券、その他製品、小売、電気機器が堅調。半面、海運、鉄鋼、非鉄金属、空運、電力ガスが冴えない。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、ＴＤＫ<6762>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>がけん引した。

円安が支援材料となったほか、需給面では投信設定によるインパクトが観測されている。本日は「野村ハイベータ日本株1903」の設定となるが、市場観測では700-800億円程度集まったとの声も聞かれており、参考ポートフォリオ銘柄の動向をみても、資金流入の可能性が指摘されている。前日の売り仕掛けの反動と円安、需給面での下支えにより、終日底堅い展開といったところであろう。

来週は中国で全国人民代表大会（全人代、国会に相当）が5日から開幕する。直前に追加関税を引き上げられる最悪の事態を回避したこともあり、一先ず警戒感が強まるというよりは、2019年経済成長目標や政策等に期待が高まる格好になりそうだ。また、週末には米雇用統計の発表が予定されているが、米経済の底堅さが意識されていることもあり、雇用統計に対しても市場の期待は高そうである。

その他、先物・オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）が控える。SQ週となることで方向感が掴みづらくなるだろうが、買い方は慎重姿勢を継続、売り方の買い戻しは継続といった需給状況の中、強含みのトレンド形成になることが期待される。



＜AK＞