後場に注目すべき3つのポイント～中小型株の底堅さが次第にセンチメントを明るくさせてくる可能性

19日の後場の取引では以下の3つのポイントに注目したい。

・日経平均は反発、中小型株の底堅さが次第にセンチメントを明るくさせてくる可能性
・ドル・円は安値もみ合い、米中対立で円買い基調
・値上がり寄与トップは、ソフトバンクG<9984>、同2位は東エレク<8035>


■日経平均は反発、中小型株の底堅さが次第にセンチメントを明るくさせてくる可能性

日経平均は反発。75.12円高の21755.46円（出来高概算6億5000万株）で前場の取引を終えた。アジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議では議長国のパプアが首脳宣言の採択を断念する異例の事態となったこと、為替市場では円相場が1ドル112円台と円高に振れて推移のなか、日経平均は小幅に下落して始まった。ただし、その後は先週末にエヌビディア・ショックで売られたソフトバンクG<9984>やハイテク株の一角が反発をみせており、日経平均はプラス圏での推移をみせている。また、中小型株の売買は活発化しており、マザーズ指数が2％を超える上昇となったことも、安心感につながっている。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1100を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは、鉱業、その他製品、電気機器、情報通信、精密機器、医薬品が堅調。半面、銀行、保険が2％を超える下落となったほか、鉄鋼、石油石炭、パルプ紙、その他金融が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクGが1社で日経平均を約40円押し上げているほか、東エレク<8035>、ファナック<6954>、テルモ<4543>、信越化<4063>が堅調。一方で、ファーストリテ<9983>が重石になっている。

APEC首脳会議での議長国の首脳宣言の採択断念といった異例の事態によって米中貿易摩擦への不透明感が強まった格好だが、かえって11月末に予定されている米中首脳会談への期待から売り込みづらくさせている。また、エヌビディアは週末に18％を超える下げとなったが、想定の範囲内であったことからかソフトバンクGが切り返しをみせていることが日経平均を押し上げる一因になっている。また、同様に先週末に急落した任天堂<7974>が反発をみせていることも安心感につながるほか、連日のストップ安を付けていたRIZAPグループ<2928>が早い段階で寄り付いてきたことも一先ず需給整理の一巡を窺わせる。

日経平均は5日、25日線に上値を押される格好からこう着が続こうが、一方でマザーズ指数は2％を超える上昇で25日線が支持線として意識されている。個人主体の物色ではあるが、中小型株の底堅さが次第にセンチメントを明るくさせてくる可能性がありそうだ。


■ドル・円は安値もみ合い、米中対立で円買い基調

19日午前の東京市場でドル・円は安値もみ合い。米中通商摩擦の激化で世界経済の減速を懸念した円買い基調に振れ、ドルは112円60銭台に下げた。

ドル・円は、アジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議が米中の通商摩擦激化で初めて首脳宣言の採択を断念する事態となり、今後の世界経済の減速への懸念から円買いに振れやすい地合いとなった。

ランチタイムの日経平均先物は堅調地合いだが、日経平均株価は前引けにかけて上げ幅を縮小し、円買いに振れやすい。また、前週に米連邦準備制度理事会(FRB)当局者による慎重を背景に、利上げ継続期待のドル買いは後退しそうだ。

ここまでの取引レンジは、ドル・円は112円61銭から112円86銭、ユーロ・円は128円47銭から128円85銭、ユーロ・ドルは1.1406ドルから1.1421ドルで推移した。


■後場のチェック銘柄

・やまねメディカル<2144>や、ナビタス<6276>など、8銘柄がストップ高

※一時ストップ高・安（気配値）を含みます

・値上がり寄与トップは、ソフトバンクG<9984>、同2位は東エレク<8035>

■経済指標・要人発言

【経済指標】

・日・10月貿易収支：-4493億円（予想：-700億円、9月：+1313億円）


＜国内＞
・特になし

＜海外＞
・特になし




＜HH＞