イビデン、ヤマハ発、ソフトバンクGなど

<4062>イビデン 20330 +4000ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は269億円で前年同期比52.4％
増となり、市場予想の210億円を大幅に上回っている。通期予想は従来の900億円から1270億円、前期比2.0倍の水準に上方修正。通期コンセンサスは1050億円程度であったとみられ、期待以上の上方修正に。電子セグメントを主に上方修正、販売単価の上昇などが進んでいるものとみられる。


<7272>ヤマハ発 1805 +294急騰。前日の取引時間中に第2四半期の決算を発表、その後は上値追いが続く格好となっている。4-6月期営業利益は958億円で前年同期比2.4倍と急拡大、480億円程度の市場予想を大幅に上振れている。通期予想も従来の1800億円から2600億円、前期比2.1倍に上方修正している。コンセンサスは1850億円程度であったとみられる。二輪やマリンでの収益性改善が進んでいるようだ。


<3964>オークネット 1470 +144急伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は70.8億円で前年同期比21.3％増となり、通期予想は従来の115億円から120億円に上方修正した。ライフスタイルプロダクツ、モビリティ&エネルギーともに想定を上回る推移となった。また、特別配当39円の実施を発表、年間配当金は42円計画から82円に引き上げたほか、9月2日の100株以上保有株主に対し、通常の優待と別に今回限りの特別優待も実施する。


<8012>長瀬産 1272.5 +114大幅反発。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は170億円で前年同期比65.9％
増となり、据え置きの通期予想450億円、前期比0.6％増に対して、想定以上の好進捗となる形に。AI半導体向け変性エポキシ樹脂販売などが想定以上に好調に推移しているもよう。第2四半期決算時に通期見通しを更新予定としている。また、370万株、30億円を上限とする自社株買いを9月30日までの期間で実施するとしている。


<9984>ソフトバンクG 5958 +730急伸。米国ハイテク株高の流れを好感している。ナスダック指数は約2.6％の上昇、SOX指数は6.5％の上昇となっている。とりわけ、足元ではハイパースケーラーの株価上昇が目立つなど、AI過剰投資への警戒感などが後退していることで買い安心感が強まっているもよう。同社株価との連動性が強まっているアームに関しても、前日は17％超の急騰となっている。


<6088>シグマクシス 510 -70急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は12.3億円で前年同期比24.1％の減益となっている。据え置きの通期予想は66億円で前期比8.8％増であり、想定以上に低進捗にとどまったとの見方が優勢のようだ。連結対象外となった子会社の影響、大型案件の減少などによる売り上げ減に加えて、賞与引当金戻入の影響などによる販管費の増加も重しとなっている。


<9302>三井倉庫HD 3148 -393急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は57億円で前年同期比10.8％減となっている。市場予想は63億円程度であったようだ。据え置きの通期予想230億円、前期比4.0％増に対しても進捗は鈍い状況。前期特殊要因の剥落による航空貨物フォワーディング事業の落ち込みや適正料金収受のタイムラグ発生などが減益要因。通期コンセンサスは会社計画を上回るレベルにあり、ネガティブな反応が先行。


<6841>横河電 5302 -592急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は165億円で前年同期比1.8％増となり、市場予想は5億円程度の下振れとみられる。一方、受注高はAIデータセンター関連需要の伸長などを背景に好調に推移している。今回、会社側では通期予想を据え置き、営業利益は850億円、前期比3.0％増としている。コンセンサスは900億円超のレベルにあり、計画据え置きを受けて見切り売りが優勢となっているもよう。


<6367>ダイキン工 22265 -1500大幅反落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は1306億円で前年同期比7.6％
増となり、ほぼ市場予想通りの着地とみられる。また、通期予想は4360億円、前期比5.1％増を据え置き。コンセンサスは会社計画を100億円強上回る水準。欧州における猛暑効果への期待が事前に高まっていたとみられ、サプライズの乏しい決算を受けて売りが先行の形。なお、欧州の住宅用は前年並みと伸び悩む状況となっている。


<2897>日清食HD 2775 -195大幅反落。前日の取引時間中に第1四半期決算を発表、その後は買い優勢となったが、本日は一転して発表前水準を割り込む動きに。既存事業コア営業益は197億円で前年同期比13.5％増、会社計画を60億円ほど上振れ、市場予想も上回った。ただ、上振れには費用の期ずれや引当金の影響など一過性要因も含まれる。また、中東情勢のコスト増影響は第1四半期の18億円に対し、7-9月期は40-50億円程度発生のようだ。





＜YY＞