アドバンテス、アンリツ、積水化成など

<6857> アドバンテス 29750 -1750大幅反落。前日に26年3月期決算を発表、営業利益は4991億円で前期比2.2倍となり、市場予想を400億円ほど上振れた。一方、27年3月期は6275億円で同25.7％増の見通しとしており、同予想を200億円程度下回る。利益率低下を想定のようだ。足元の上昇ピッチも速かったため、利食い売り優勢の動きに。なお、今年度のテスタ市場規模見通しは、従来の85-95億ドルから87-95億ドルとしている。


<6754> アンリツ 3974 +219大幅続伸。前日に26年3月期の決算を発表、営業利益は148億円で前期比22.3％増となったほか、27年3月期も200億円で同34.9％増と連続2ケタ増益の見通しとなっている。今期見通しは中計と同水準であるが、市場コンセンサスは175億円程度であったため、ポジティブな反応が先行する形になっている。データセンター向け計測需要の拡大などが背景。為替も1ドル150円想定など保守的な前提となっている。


<1944> きんでん 7932 +1000ストップ高比例配分。前日に26年3月期決算を発表。営業益は903億円で前期比48.0％増となり、第3四半期決算時に上方修正した水準の840億円を上回る。年間配当金も引き上げた。27年3月期は970億円で同7.5％の増益を見込み、950億円レベルの市場予想を超過。特別配当実施で、年間配当金は前期比110円増の240円と計画。発行済み株式総数の17%に当たる3350万株を上限に自社株TOBも。


<8591> オリックス 5350 +479大幅続伸。オリックス銀行の株式100％を大和証券グループへ譲渡すると発表。売却額は3700億円で、27年3月期に売却益約1242億円を計上するもよう。オリックス銀行の9月末純資産は2502億円、預金ベータが高く金利上昇の恩恵が限られていたとの見方もあり、非常に好条件での売却と評価されているもよう。余剰資本の積み上がりによる投資や株主還元の拡充なども想定される状況に。


<7236> ティラド 9610 +1500ストップ高比例配分。前日に26年3月期決算を発表。営業益は112億円で前期比53.8％増となり、上方修正された109億円も上振れた。27年3月期も117億円で同4.0％増と見込む。また、26年3月期年間配当金は従来計画の320円から560円に増額、27年3月期はDOE5％以上、配当性向50％以上による累進配当を目標とする中計に沿い、800円配当を計画。前日終値ベースでの配当利回りは9.9％。


<4228> 積水化成 456 +41大幅反発。連結子会社における固定資産の引渡期日が遅延、特別利益計上の時期が26年3月期から27年3月期にずれ込む一方、繰延税金資産約40億円を計上することで、26年3月期純利益をゼロから21億円に上方修正。また、経常利益も従来の16億円から20億円に引き上げ、収益構造の改善が進展しているもよう。加えて、26年3月期年間配当金も10円計画から15円に引き上げている。


<3923> ラクス 871.4 +38.1大幅反発。前日に26年3月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来予想の160億円から173億円、前期比70.2％増に引き上げ。クラウド事業、IT人材事業ともに堅調に推移しているほか、人件費が計画を下回ったこと、広告宣伝費の機動的な調整なども寄与しているようだ。業績上振れに伴って、年間配当金も従来計画の3.4円から7円に引き上げ、前期比で2.5円の増配となる。


<6501> 日立 5047 -309大幅反落。前日に26年3月期決算を発表、調整後営業益は1.2兆円で前期比23.4％増となり、市場予想を300億円ほど上振れた。一方、27年3月期は1.32兆円で同9.6％増を見込む。市場予想を300億円ほど下回り、ネガティブ反応に。中東情勢悪化による直接的な影響として、売上高400億円程度が織り込まれたもよう。なお、発行済み株式数の3.56％に当たる1.6億株を上限に自社株買いも発表。


<6810> マクセル 1960 -179大幅続落。前日に26年3月期決算を発表、営業利益は78.9億円で前期比15.3％減となったが、先に下方修正を発表済み。一方、27年3月期は100億円で同26.7％増を見込むが、中計目標値の120億円は下振れ、110億円程度のコンセンサスも未達に。銀価格の高騰などに伴う原材料費上昇の影響が、中計目標値下振れの主因と。半導体製造装置向けの回復度合いも想定より緩やかな見込みになっている。


<6988> 日東電 3003 -299大幅反落。前日に26年3月期決算を発表、営業利益は1836億円で前期比1.1％減となり、市場予想は30億円程度下振れた。27年3月期は1930億円で同5.1％増の見通しとなっている。コンセンサスは1950億円程度だったとみられる。サプライズは限定的も、前期下振れ、ガイダンスのコンセンサス未達をマイナス視の動きが優勢。なお、為替前提は保守的な面がある一方、中東情勢の影響は織り込んでいないもよう。

＜AT＞