スクリーンHD、マツキヨココ、四国化HDなど

<7735> スクリーンHD 17870 +990大幅続伸。前日に台湾TSMCが第4四半期決算を発表、純利益は前年同期比35％増の5057億台湾ドルと過去最高を記録。7四半期連続で2ケタの利益成長となり、4800億台湾ドルレベルであった市場予想も大幅に上回る。また、新年度第1四半期の売上高は前年同期比で最大40％増に達する可能性があると表明。設備投資の拡大見通しも示し、TSMC向けウェイトが高いとされる同社を始め、国内関連の買い材料に。

<7059> コプロHD 1121 +81大幅続伸。米系投資ファンドのカーライルが組成するSPCから、トライトおよびトライトエンジニアリングの全株式を取得すると発表。トライトエンジニアリングからの建設派遣事業譲受けが主目的となる。3月1日のクロージングを予定。取得価額は約292億円、買収資金は手元余剰資金に加えて取引銀行からの借入で賄うとしている。今回のM&Aによって、技術者確保、スケールメリットの創出などが期待される状況に。

<3088> マツキヨココ 2482 -145大幅反落。前日に12月の月次動向を発表。既存店売上高は前年同月比4.6％減となり、10カ月ぶりのマイナスに転じた。客単価が同0.5％上昇した一方、客数が同5.1％減少した。マツモトキヨシグループ、ココカラファイングループともにマイナス転換。同業他社と同様に医薬品が苦戦のようだ。免税売上高も伸び悩んたもよう。
足元で懸念も強まっていたが、厳しい販売状況を警戒視する動きが優勢になっている。

<4755> 楽天グループ 981 -28大幅反落。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」に、目標株価も1100円から1050円に引き下げ。株価上昇を受けセクター内相対評価が中立となったことを格下げの背景に。また、短期的には第4四半期に発注を増加させている基地局投資が26年12月期の償却増につながるとし、26年12月期、27年12月期の業績予想を下方修正。ただ、26年12月期営業益は18年12月期以来の4ケタ億円には回帰とも。

<3099> 三越伊勢丹 2634.5 +74.5大幅反発。前日に12月の売上確報とともに1月の足元の概況も公表した。1月14日までの累計店頭売上高は、三越伊勢丹計で11.3％増、国内百貨店計で107.5％増と堅調に推移した。ラグジュアリーブランドのバッグや衣料品、時計や宝飾などの高付加価値アイテムが好調、人気催事による売上増効果も押し上げ要因となったようだ。
海外顧客売上高も、12月と比較して対前年の状況は改善傾向にあるとしている。

<4099> 四国化HD 3040 +197大幅続伸。前日に25年12月期の業績上方修正を発表。経常利益は従来予想の104億円から119億円、前期比10.4％増と、一転増益予想にまで引き上げ。主力の医薬品事業においてファインケミカルが好調だったほか、円安効果なども業績上振れの背景となった。また、配当性向30％方針に伴い、年間配当金も従来計画の50円から55円に増額した。なお、第3四半期累計の経常利益は前年同期比7.9％増であった。

<3201> ニッケ 2025 +97大幅続伸。前日の取引時間中に決算を発表、その後急伸したが、本日も買い優勢の流れに。25年11月期営業益は119億円で前期比2.3％増となり、従来予想の113億円を上振れた。26年11月期は130億円で同9.1％増と連続増益見通し、年間配当金も前期比3円増の50円を計画。さらに、発行済み株式数の2.98％に当たる200万株、40億円上限の自社株買いも発表。取得期間は1月19日から5月22日まで。

<9104> 商船三井 4718 -249大幅続落。大手海運株が軒並み安、業種別騰落率では海運セクターが下落率トップになっている。前日の海外市場では、デンマークの海運世界大手であるAPモラー・マースクの株価が5％超の大幅安となっており、国内関連株にも影響が波及する格好のようだ。今月中にスエズ運河の定期航行を再開する予定であると発表しているが、これが地政学リスクの後退による海運市況の上昇期待を後退させる形になっているようだ。

<4519> 中外薬 8252 -342大幅反落。米国市場ではイーライリリーの株価が約3.8％の下落となっている。FDAが減量薬に関する決定を4月10日まで延期したことが嫌気材料とされているもよう。
当初は3月下旬までに決定を下す予定とされていた。同減量薬「オルフォルグリプロン」は、同社がイーライリリーに開発と販売の権利を譲渡し、売上額の一部を受け取る契約を結んでいるもの。収益化の遅れが警戒される形のようだ。

<4684> オービック 4767 -88反落。第3四半期累計営業利益は650億円強で前年同期比1割強だった公算との観測報道が伝わった。人手不足を背景にシステム投資の需要が旺盛で、新規の顧客開拓が進んたようだ。年間配当計画についても、従来計画の74円を引き上げる見通しとされている。ただ、上半期営業利益実績は前年同期比13.0％増であり、通期計画862億円も据え置く公算とされているため、サプライズは乏しいとの見方が優勢に。 ＜YY＞