GENOVA、UTグループ、GMOインタなど

<6013> タクマ 　2018 　+135大幅続伸。前日に25年3月期決算を発表、営業利益は135億円で前期比32.3％増となり、市場想定の範囲内での着地になった。一方、26年3月期は145億円で同7.2％増の見通し。完成工事数の減少に伴い、コンセンサスは減益で見られていた中、増益ガイダンスにポジティブ反応が優勢。前期受注高は2463億円で同53.4％増、計画の2300億円を上振れ。26年3月期は2500億円と堅調推移を見込む。

<2124> JACR 　895 　+63大幅続伸。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は34.1億円で前年同期比54.2％
増となり、据え置きの上半期計画47億円、同7.8％増に対する進捗率は72.6％に達している。想定以上の好スタートをポジティブ視する動きが先行へ。計画を上回る売上成長に加えて、前年同期の一過性費用減少、のれん償却や減価償却費の減少などが要因となっている。業績上振れを意識する動きに。

<4755> 楽天グループ 　806.1 　-77.9大幅続落。前日に第1四半期の決算を発表、Non-GAAP営業損益は3億円の赤字にとどまり、前年同期比では251億円の改善に。市場想定並みの水準となっている。また、楽天モバイルの固定資産を除いたベースでのEBITDAは初の黒字化を達成している。
ただ、主要KPIにおいて、国内ECのGMVが前年同期比3％増にとどまっており、こちらは市場の期待を下回る状況になっているもよう。

<8771> Eギャランティ 　1510 　-266急落。前日に25年3月期の決算を発表、営業利益は51億円で前比5.2％増となり、従来計画通りの着地になっている。一方、26年3月期は52億円で同1.9％増の見通しにとどまり、マイナス視する動きが優勢のようだ。保証履行の増加による再保証料の増加幅を保守的に見込み、短期的に売上原価率が上昇することを想定のようだ。また、人的資本への先行投資継続による人件費などの増加も想定のもよう。

<4784> GMOインタ 　2554 　-546急落。親会社のGMOインターネットグループが売出人となる株式の売出実施を発表。
売出株数は9170万株、売出価格は6月5日から10日までの間に決定。「流通株式時価総額」及び「流通株式比率」の上場維持基準を充足させることが株式売出の目的となる。目先の株式需給悪化を警戒する動きが先行。売出によって、GMOインターネットグループの持分比率は、間接保有分含み98.3％から64.8％に低下するもよう。

<7220> 武蔵精密 　2951 　+364急伸。前日に25年3月期の決算を発表、営業利益は197億円で前期比7.3％増となり、市場予想を10億円強上振れ。一方、26年3月期は210億円で同6.5％増の見通し。コンセンサス数値は20億円程度下振れているものの、関税の影響を反映してのものとみられ、増益ガイダンスに対して安心感が先行する状況に。HSCの収益改善なども織り込まれていると判断されているもよう。

<1821> 三住建設 　602 　+52大幅続伸。インフロニアHDが同社の買収を発表している。TOBを通じて全株式を取得、TOB価格は600円で、前日終値に対して9.1％のプレミアムとなる。3割近くを出資している旧村上ファンド系企業なども賛同する見通しのようだ。TOB価格への差異や寄席を目指した動きとなっている。なお、単純合算した統合会社の売上高は、業界で第6位の水準となるもよう。

<2146> UTグループ 　2420 　+387急騰。前日に25年3月期決算を発表、営業益は80.7億円で前期比13.6％減となったが、従来予想の65億円を上振れ。26年3月期は117億円で同44.9％の大幅増益を見込む。年間配当金も前期の134.98円から162.72円に増配計画。適切な募集費を投じることで入社数を増加させ、離職率を抑制することで在籍増を計画。また、発行済み株式数の3.8％に当たる150万株を上限とする自社株買いも発表。

<9341> GENOVA 　756 　-259急落。前日に25年3月期の決算を発表、営業利益は20.3億円で前期比12.0％減となり、従来計画の27.5億円を大きく下回って一転減益着地に。スマートクリニック事業が第4四半期にかけて前年同期比で減少している。また、26年3月期は14.4億円で同29.2％の減益見通しとしている。人件費負担の増加に加えて、採用費や販促費などのコスト増加も計画しているもよう。

<6095> メドピア 　548 　+80ストップ高比例配分。MBOの実施を発表している。代表取締役を務める石見陽氏の資産管理会社であるKKHが全株式取得を目指してTOBを実施する。TOB価格は700円で、前日終値に対するプレミアムは49.6％の水準となる。同社ではTOBへの賛同の意見を表明するとともに応募を推奨としている。TOB価格への完全サヤ寄せを目指す動きに。TOB期間は5月15日から6月25日まで。
＜ST＞