ネクソン、JESHD、シップHDなど

<2270> 雪印メグ 　2830 　+253大幅反発。場中に25年3月期決算を発表、その後急伸する展開となった。営業利益は191億円で前期比3.6％増となり、従来計画線上で着地。26年3月期は190億円で同横ばいと見込む。一方、発行済み株式数の14.8％に当たる1000万株、200億円を上限とする自社株買いの実施を発表、大規模自社株買いにインパクトが強まった。取得期間はあすから26年3月13日まで、一部立会外取引での実施も行うもよう。

<8252> 丸井G 　3079 　+253大幅反発。前日に25年3月期決算を発表、営業益は445億円で前期比8.5％増となり、会社計画450億円はやや下振れ。26年3月期は500億円で同12.3％増を見込み、コンセンサスと同水準。年間配当金は前期106円から131円に増配計画、発行済み株式数の5.57％に当たる1000万株上限の自社株買いも発表。なお、31年3月期までの中計では、資本配分として6年間で1700億円を株主還元に配分と。

<6544> JESHD 　3670 　+415急伸。前日に25年3月期の決算を発表、営業利益は86.2億円で前期比26.4％増となり、従来計画80億円を上回る着地に。26年3月期は100億円で同16.0％増の見通しとしており、市場コンセンサス並みの水準となっている。保守・保全業務売上高を同8.1％増、リニューアルを同18.9％増で想定しているが、とりわけ、保守売上げに関しては例年通りに保守的と評価されているようだ。

<3659> ネクソン 　2648.5 　+382.5急騰。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は416億円で前年同期比42.8％増となり、350億円程度の市場予想を大きく上振れ。中国における「ダンジョン＆ファイターモバイル」などが牽引役となったもよう。また、4-6月期の営業利益は225-310億円のレンジ予想。減益予想ではあるものの、コンセンサスは220億円程度であったため、ガイダンスも期待以上と受けとめられているようだ。

<3360> シップHD 　1868.5 　-239急落。前日に25年3月期の決算を発表、営業利益は248億円で前期比1.0％増となり、従来予想の260億円をやや下振れる着地に。26年3月期は260億円で同4.9％増の見通し、従来の前期計画の水準となっている。想定以上の収益の伸び悩みをマイナス視する動きが先行へ。30年3月期まで5か年の中期計画を発表しているが、売上高年平均成長率は5％、最終年度の営業利益率目標は4％（前期3.7％）としている。

<5019> 出光興産 　859.1 　-71.9大幅反落。前日に25年3月期の決算を発表、経常利益は2148億円で前期比44.3％減となり、在庫影響を除けば市場想定線であったとみられる。一方、26年3月期は560億円で前期比73.9％減の見通し。在庫影響を除いたベースでも1560億円でコンセンサスを500億円程度下回っている。燃料油や資源セグメントでの減益を見込んでいる。
想定以上に弱いガイダンスがストレートにマイナス材料とされる形に。

<2331> ALSOK 　1012 　-76.5大幅続落。前日は過年度決算の修正を発表して大きく売られたが、引け後に発表した25年3月期決算を嫌気して、本日も売り優勢の展開になっている。営業利益実績は402億円で前期比2.9％増と市場想定通りであったが、26年3月期は439億円で同9.2％
増にとどまり、コンセンサスの460億円弱の水準を下回っている。人件費上昇などのほか、創立60周年関連費用の計上などがコスト増要因となるもよう。

<4527> ロート薬 　2178.5 　-263急落。前日に25年3月期の決算を発表、営業利益は389億円で前期比2.8％減となり、従来予想の432億円を下回る着地になっている。また、26年3月期は390億円で同0.2％増の見通しとし、460億円程度の市場コンセンサスを大幅に下回っている。日本における消費財事業での原価率上昇、医薬品系子会社の受注減継続や薬価改定の影響などを想定しており、市場予想との乖離につながっているようだ。

<7717> Vテク 　2761 　+500ストップ高比例配分。前日に25年3月期の決算を発表、営業利益は18.2億円で前期比2.2倍の水準となり、従来計画の16億円を上回る着地に。また、26年3月期は45億円で同2.5倍の見通し。中計の数値目標でありサプライズは限定的だが、前期上振れや受注拡大などから達成確度は高まっているとの見方にも。半導体・フォトマスク装置事業の回復や成長などを期待しているようだ。

<1518> 三井松島HD 　4995 　+700ストップ高比例配分。発行済み株式数の31.3％に当たる350万株、200億円を上限とする自社株買いの実施を発表、取得期間は6月2日から26年6月1日まで。さらに、26年3月期年間配当金は前期比100円増の230円にすると発表、今後も230円をベースにした累進配当を実施する。株主還元強化策にポジティブなインパクトが先行。なお、同時に発表した決算では、26年3月期経常利益は連続減益を見込む。

＜ST＞