インターメスティック、牧野フライス、イビデンなど

<3626> TIS 　4618 　+379大幅続伸。前日に25年3月期決算を発表、営業益は690億円で前期比6.9％増、第3四半期までは前年同期比2.7％増で、1-3月期は同18.7％増となり、増益率が拡大。26年3月期は730億円で同5.7％増を見込み、コンセンサスをやや上回る。また、発行済み株式数の5.1％に当たる1200万株、420億円を上限とする自社株買いも発表、うち、政策保有株の売却に絡む取得分350億円は消却する方針。

<2802> 味の素 　3238 　+223大幅続伸。前日に25年3月期の決算を発表、事業利益は1593億円で前期比7.9％増となり、従来想定線での着地となる。26年3月期は1800億円で同13.0％増の見通しで、コンセンサスの範囲内とみられる。また、発行済み株式数の5.03％に当たる5000万株、1000億円上限の自社株買いを発表、市場の期待以上の水準とみられる。本社ビルの譲渡も発表しており、還元余力の拡大につながるとの見方も。

<6370> 栗田工 　5269 　+628急伸。前日に25年3月期の決算を発表、営業利益は313億円で前期比24.1％減となったが、既に下方修正を発表済み。一方、26年3月期は535億円で同71.1％増の見通し。コンセンサスを10億円程度上回る水準にあり、ポジティブ視される状況のようだ。また、発行済み株式数の3.12％に当たる350万株、150億円を上限とする自社株買いも発表、需給面での下支え効果も期待される状況に。

<4062> イビデン 　4824 　+700ストップ高。前日に25年3月期決算を発表、営業利益は476億円で前期比0.1％増となり、市場予想を30億円程度上振れた。一方、26年3月期は480億円で同0.8％増の見通し。従来は400-520億円のレンジ想定であったため、500億円程度のコンセンサスは下振れも、ネガティブなインパクトは乏しいもよう。とりわけ、電子セグメントは従来想定を上振れとなっており、安心感につながる形のようだ。

<262a> インターメスティック 　2199 　+400ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は19億円で前年同期比47.4％増となったが、賞与引当金の計上時期を調整すると、実質的には同2.1倍の大幅増益に。据え置きの通期予想55.1億円、前期比10.0％増に対する進捗率も34.4％の水準となる。新商品が好調に推移したほか、紫外線で色が変わる調光レンズや、サングラスなどの紫外線対策商品が売上増を牽引した。業績上振れが意識される展開に。

<7203> トヨタ自 　2719.5 　+48急反発。前日の取引時間中に25年3月期決算を発表、前日はその後に売りが先行したが、本日は買い優勢の展開に。営業益は4兆7956億円で前期比10.4％減となり、市場予想線上での着地。一方、26年3月期は3兆8000億円で同20.8％減を見込み、コンセンサスを1兆円近く下回るものの、円高進行や米関税策の影響が警戒されていた中、サプライズにはつながらず。なお、関税影響は2カ月分のみ織り込んでいる。

<6367> ダイキン工 　16000 　-910大幅反落。前日に25年3月期決算を発表。営業利益は4017億円で前期比2.4％増となり、従来予想の4280億円を下振れた。一方、26年3月期は4350億円で同8.3％増の見通し、4500億円程度のコンセンサスを下回る。米関税政策による影響額として約470億円を見込んでいるもようだが、価格転嫁やコストダウンでの吸収を見込む。会社側が想定する拡販効果達成については、ややハードルが高いとの見方も。

<8876> リログループ 　1748 　-197.5急落。前日に25年3月期決算を発表、営業利益は304億円で前期比10.2％増となり、計画を若干上振れた。一方、26年3月期は314億円で同3.2％増の見通しとし、330億円程度のコンセンサスを大きく下回る。人件費やシステム費用の増加などコストアップを見込んでいる。配当性向を30％から35％に引き上げることで、年間配当金は前期42円から49円に増配計画だが、還元策についても期待感は先行していた。

<3937> Ubicom 　1097 　-178急落。前日に25年3月期決算を発表、営業利益は13.2億円で前期比22.7％増となり、従来予想の15億円は下振れた。また、26年3月期は13.5億円で同2.7％増と、増益率の鈍化を見込む。戦略的投資の拡大などを織り込んでいるようだ。ほか、前期の年間配当金40円に対して、26年3月期の配当計画は未定としている。同社では安定配当+業績連動配当の配当方針をとっている。なお、安定配当は25円と。

<6135> 牧野フライス 　9080 　-2010急落。ニデックが同社へのTOBを撤回すると発表している。同社の導入した買収対抗策が発動すると損害が生じるおそれがあることを理由としている。ニデックでは4月4日にTOBを開始、TOB価格は1万1000円で、5月21日までが買い付け期間であった。TOB撤回に伴い、買収プレミアムが剥落する状況となっている。なお、TOB実施が発表されたのは24年12月26日であり、同日の終値は7750円であった。

＜ST＞