個人主体の材料株物色なども復活してくるか

　17日の日本株市場は底堅さが意識される相場展開になりそうだ。16日の米国市場ではNYダウが44ドル高と小幅に上昇。6月小売売上高が予想に一致したほか、大手行のバンク・オブ・アメリカ(BAC)の決算内容が好感され、金融関連株を中心に買いが先行した。しかし、トランプ大統領とロシアのプーチン大統領の会談で原油価格の上昇抑制に向けた協議が予想され、原油安を受けてもみ合う展開となった。シカゴ日経225先物清算値は大阪比60円安の22540円。円相場は1ドル112円20銭台で推移している。

　注目された米ロ首脳会談では、両首脳は対話を通じて関係改善を目指すことで一致。核軍縮やシリア内戦などでも協力するとしたが、実現させるための具体策は示さなかった。
もっとも、大きな転換を期待する流れはなく、演出の一環との見方から材料視する流れにはならないだろう。引き続き米中貿易摩擦への影響を警戒しつつも、需給不安が和らぐ中で、足元のリバウンド持続が意識されそうだ。

　先週は日経平均への寄与度が高いソフトバンクG<9984>に米著名ファンドによる株式取得、ファーストリテイリング<9983>は好調な決算がそれぞれ株高につながったことも先物主導の需給関係においては、売り方を躊躇させ、買い方に有利な材料として働いた。ディフェンシブ系から景気敏感セクターへのリバランスを促す流れにも向かわせており、リバランス中心ながらも結果的には日経平均の下値切り上げにつながっている。

　一方でインデックス主導の売買については、反対の値動きも速いことは意識しておきたいところ。出来高は12億株台と依然として低水準であり、今週の投資主体売買動向で、海外勢の動向に変化がみられているかを見極めたいところであろう。また、インデックス主導のため、中小型については勢いが鈍る銘柄が多く散見されている。個人の需給動向は悪化傾向であるが、今後、日経平均の1月高値期日が通過してくるため、個人主体の材料株物色なども復活してくるかが注目されてきそうだ。需給改善を意識した押し目拾いのスタンスとなろう。


＜AK＞