米朝首脳会談に向けた期待感が下支えに

　1日の日本株市場は、米株安の流れを受けて売り先行となろうが、その後は底堅さが意識されやすいとみられる。5月31日の米国市場では、NYダウは250ドルを超える下落となった。トランプ政権が、EU(欧州連合)やカナダ、メキシコ製の鉄鋼及びアルミニウムの輸入関税発動を発表し、各国が報復措置を表明するなど貿易戦争への懸念が強まり、終日軟調推移だった。シカゴ日経225先物清算値は大阪比90円安の22100円となり、これにさや寄せする格好からのスタートとなろう。

　一方で、昨日の日経平均は、引けに掛けての断続的なインデックス売買の影響から強含みだったが、一先ず前日に節目の22000円、同水準に位置する75日線や200日線まで下げたこともあり、調整一巡感も意識されやすく、自律反発狙いの買いも意識されやすいだろう。ただ、オーバーウィークリーのポジションは取りづらく、積極的な売買は限られていたと考えられる。週末の米雇用統計を経て売買が再び膨らんでくるかが注目されよう。

　また、イタリア等欧州の政治リスクが和らぐ一方で、今後は米朝首脳会談への不透明要因が期待感に変わってくる可能性がある。6月12日開催で調整中の米朝首脳会談の実施に向け協議が進んでおり、市場はリスクオンに向かいやすく、先物主導でのインデックス売買が日経平均を押し上げてくる可能性がある。そのため、米朝首脳会談が予定されている12日に向けては、主力大型株先行の地合いになりやすいだろう。もっとも、地政学リスクも警戒される中では、資生堂<4911>、テルモ<4543>などディフェンシブ寄りとなる可能性がありそうだ。
（村瀬智一）


＜AK＞