日経平均は6円安でスタート、三井E&Sや東エレクなどが下落

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;37748.58;-6.93TOPIX;2745.51;+6.55

[寄り付き概況]

　16日の日経平均は6.93円安の37748.58円と3日続落して取引を開始した。前日15日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は271.69ドル高の42322.75ドル、ナスダックは34.49ポイント安の19112.32で取引を終了した。小売り企業数社が関税による影響に懸念を表明したため、警戒感に寄り付き後、下落。その後発表された小売売上高は伸びが鈍化したものの予想を上回ったため景気減速懸念が緩和、さらに、生産者物価指数（PPI）も予想外に低下し、関税によるインフレ上昇懸念が後退した。金利低下を好感し、ダウは上昇に転じ、終盤にかけ上げ幅を拡大。一方で、ナスダックはプラス圏を維持できず、主要株価指数は高安まちまちで終了した。

　今日の東京株式市場は、やや売りが先行した。昨日の米株式市場で、ダウ平均は上昇したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数や、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が下落したことが東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価の重しとなった。また、主要な3月決算企業の決算発表が昨日までで一巡したことから、目先、手掛かり材料難となるとの見方もあった。一方、昨日の米株式市場でダウ平均が3日ぶりに反発したことが東京市場の株価の支えとなった。また、海外市場で米長期金利が低下したことが市場の安心感となった。さらに、日経平均は昨日までの続落で400円あまり下げたことから、高値警戒感がやや緩み、投資資金を誘ったが、寄付き段階ではやや売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された1-3月期の国内総生産（GDP）速報値は実質前期比0.2％
減、年率換算では0.7％減だった。QUICKが集計した民間予測の中央値は前期比0.1％
減、年率では0.2％減だった。

　セクター別では、鉱業、輸送用機器、非鉄金属、電気・ガス業、電気機器などが値下がり率上位、保険業、銀行業、繊維製品、医薬品、食料品などが値上がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、三井E&S<7003>、日本郵政<6178>、ソニーG<6758>、東エレク<8035>、ルネサス<6723>、アドバンテスト<6857>、ホンダ<7267>、ディスコ<6146>、トヨタ<7203>、ソフトバンクG<9984>、レーザーテック<6920>、DeNA<2432>などが下落。他方、サンリオ<8136>、三菱UFJ<8306>、三菱電
<6503>、花王<4452>、東京海上<8766>、7＆iHD<3382>、伊藤忠<8001>、キーエンス<
6861>、MS＆AD<8725>、KDDI<9433>、第一三共<4568>、三菱重<7011>などが上昇している。

＜CS＞