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日経平均は大幅反発、買戻し優勢で33000円台を回復


7日の米国株式市場はまちまちの動きとなりましたが、米中貿易摩擦に関する報道や為替相場の動向が日経平均への影響を左右しました。トランプ大統領が一時的な関税停止を検討しているとの報道が広がり、一時的な買戻しが進む場面もありましたが、報道が否定されると市況は再び揺れ動きました。しかし、東京市場では1ドルが148円に回復したことなどを背景に買い戻しが優勢となり、日経平均は一日を通じて大きく上昇し、最終的には全業種が上がる全面高の展開となりました。特に、自動車株や銀行株、防衛関連株に買戻しが集中し、フジクラや日本製鋼所がストップ高を記録するなど、幅広い銘柄で値上がりが見られました。

*16:05JST 日経平均は大幅反発、買戻し優勢で33000円台を回復 7日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は349.26ドル安の37965.60ドル、ナスダックは15.47ポイント高の15603.26で取引を終了した。米中貿易摩擦の深刻化を警戒した売りに寄り付き後、下落。その後、トランプ大統領が90日の相互関税停止を検討しているとの話題が報じられ、期待感が広がり一時大きく買い戻され、大幅反発した。しかし、政府が報道を否定したため相場は再び下落に転じる荒い展開となった。ただ、半導体のエヌビディアなどが下げ止まり、相場の下値を支え、ナスダックはプラス圏をかろうじて維持し、まちまちで終了。

米国株は高安まちまちだったが、為替が1ドル148円台を回復したことなどから、東京市場は買い戻し優勢で取引を開始。日経平均は、225先物などの買戻しが先行し上げ幅を広げ、33000円台を回復した。自動車株や銀行株、防衛関連など足元急落していた銘柄を中心に買戻しが入り、プライム市場の99%が上昇する全面高の展開となった。

大引けの日経平均は前日比1876.00円高(+6.03%)の33012.58円となった。東証プライム市場の売買高は26億3771万株。売買代金は5兆4198億円。全業種が上昇するなか、非鉄金属、保険、銀行、証券・商品先物、電気機器の上げが目立った。東証プライム市場の値上がり銘柄は99.0%、対して値下がり銘柄は0.7%となっている。

日経平均採用銘柄では、フジクラ<5803>、日本製鋼所<5631>がストップ高となったほか、川崎重工<7012>が一時ストップ高。また、りそなHD<8308>、みずほFG<8411>、三菱UFJ<8306>など銀行株も大幅反発となったほか、古河電工<5801>、住友電工<
5802>など電線株も買われた。このほか、東京海上HD<8766>、スクリーンHD<7735>、三菱重工<7011>、ソシオネクスト<6526>など幅広い銘柄が買われた。

一方、JR東日本<9020>、スズキ<7269>、第一三共<4568>が225採用銘柄では売られた。このほか、サンエー<2659>、トランザクション<7818>、大塚商会<4768>、スター精密<7718>、牧野フライス<6135>などが下落した。
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