日経平均は小幅反落、方向感乏しく1円安

日経平均は小幅反落。8月31日の米国市場でNYダウは反落し、223ドル安となった。米中対立への懸念が強まったが、一方で連邦準備理事会（FRB）高官の発言を受けて長期金利の低下とともにハイテク株が上昇。ナスダック総合指数は過去最高値を更新した。本日の日経平均は前日に一時400円を超える上昇となった反動もあり、NYダウ同様に利益確定売り優勢で50円安からスタート。ただ、値がさグロース（成長）株の一角や商社株が買われたことなどから下値も堅く、前日終値を挟み方向感に乏しい展開となった。

大引けの日経平均は前日比1.69円安の23138.07円となった。東証1部の売買高は10億2769万株、売買代金は1兆8612億円だった。業種別では、その他製品、精密機器、卸売業が上昇率上位だった。一方、陸運業、水産・農林業、倉庫・運輸関連業が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の42％、対して値下がり銘柄は54％となった。

個別では、任天堂<7974>、三菱商事<8058>、エムスリー<2413>が3％を超える上昇。任天堂などは米ハイテク株高の流れを引き継ぎ、商社株は米投資会社バークシャー・ハザウェイによる株式保有をはやした買いが続いたようだ。その他では東エレク<8035>が堅調で、ソニー<6758>やファーストリテ<9983>は小じっかり。中小型株ではチェンジ<3962>が賑わい、ＰＲＴＩＭＥＳ<3922>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、ＫＤＤＩ<9433>、ソフトバンク<9434>、ＮＴＴドコモ<9437>といった通信株が前日に続き軟調。ソフトバンクＧ<9984>も売り優勢で、トヨタ自<7203>は小安い。キヤノン<7751>は一部証券会社の目標株価引き下げを受けて4％の下落となった。また、決算発表の内田洋行<8057>などが東証1部下落率上位に顔を出した。


＜HK＞