日経平均は反発、朝方マイナス転換も日銀ETF買い支え

日経平均は反発。9日の米国市場でNYダウは続伸し、285ドル高となった。連邦準備制度理事会（FRB）が新たな金融支援策を導入したことが好感された。また、東京市場ではオプション4月物の特別清算指数（SQ）算出に絡んだ売買が買い越しだったこともあり、本日の日経平均は154円高からスタート。寄り付きを高値にマイナスへ転じると、前場は小安い水準でもみ合う場面が多かった。ただ、後場に入ると日銀による上場投資信託（ETF）買い入れ観測を支えに再び強含んだ。

大引けの日経平均は前日比152.73円高の19498.50円となった。なお、オプション4月物のSQ値は19577.48円。東証1部の売買高は13億7022万株、売買代金は2兆1945億円と2月21日以来の低水準だった。業種別では、銀行業、鉄鋼、電気・ガス業が上昇率上位だった。一方、鉱業、空運業、ゴム製品が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の70％、対して値下がり銘柄は28％となった。

個別では、ファーストリテ<9983>が売買代金トップで2％超の上昇。決算を評価した買いが先行した。米金融株高の流れを引き継いだ三菱ＵＦＪ<8306>や三井住友<8316>は4％超の上昇。新型コロナウイルス検出キットを発売すると発表した島津製<7701>は後場急伸した。その他ではソフトバンクＧ<9984>が4％近く上昇し、任天堂<7974>や富士フイルム<4901>も堅調。また、業務提携が材料視されたスターティアＨ<3393>や大幅増益決算のＳＨＩＦＴ<3697>はストップ高水準で本日の取引を終えた。一方、ＯＬＣ<4661>が2％超下落したほか、トヨタ自<7203>、ソニー<6758>、東エレク<8035>などがさえない。決算発表した小売企業では７＆ｉＨＤ<3382>やローソン<2651>、良品計画<7453>は売り優勢。外食や旅行など新型コロナの影響が懸念される関連株も下げが目立ち、ペッパー<3053>などが東証1部下落率上位に顔を出した。


＜HK＞