日経平均は小幅反発、売買低迷続きもみ合い

日経平均は小幅反発。2日の米国市場はレーバー・デーの祝日で休場だった。ただ、米中が9月に予定している通商協議の日程調整に難航していると報じられたことなどから、本日の東京市場ではやや売りが先行し、日経平均は38円安でスタート。寄り付き直後にこの日の安値を付けると、為替相場の円高一服を支援材料として切り返し、前場には20662.23円（前日比42.04円高）まで上昇する場面があった。ただ、今週発表される米経済指標を見極めたいなどとの思惑もあって前日同様に売買低調で、上値を追う動きは限られた。

大引けの日経平均は前日比4.97円高の20625.16円となった。東証1部の売買高は8億4123万株、売買代金は1兆3874億円だった。業種別では、証券、海運業、パルプ・紙が上昇率上位だった。一方、鉱業が軟調で、ゴム製品や建設業は小幅に下落した。東証1部の値上がり銘柄は全体の69％、対して値下がり銘柄は26％となった。

個別では、トヨタ自<7203>、ソニー<6758>などが堅調で、ファーストリテ<9983>や任天堂<7974>は小高い。ＳＵＭＣＯ<3436>や野村<8604>、太陽誘電<6976>は2％超の上昇。伊藤園<2593>やピジョン<7956>は決算が好感され、コナカ<7494>はサマンサＪＰ<
7829>を持分法適用会社にすることが材料視されて買われた。中小型株では新サービス開始を発表したチェンジ<3962>などが物色を集め、アトラ<6029>は連日のストップ高となった。一方、ソフトバンクＧ<9984>、東エレク<8035>、キーエンス<6861>などがさえない。ファナック<6954>やルネサス<6723>は2％超、アドバンテス<6857>は4％超の下落。一部証券会社のレーティング引き下げが観測された大日住薬<4506>も下げが目立った。また、公募増資の実施を発表したホットランド<3196>やレーティング引き下げ観測の東祥<8920>などが東証1部下落率上位に顔を出した。


＜HK＞