日経平均は続落、終値ベースで2ヶ月ぶりに21000円割り込む

30日の日経平均は続落。前日の米国株式市場で、貿易摩擦問題を巡り、中国が米国への対抗措置としてレアアースの輸出制限を検討していることが報じられたことが嫌気され、主要3指数は揃って続落。これにより、シカゴ日経225先物清算値は大阪比75円安の20875円となり、本日の東京市場は朝方は節目の21000円を割り込んで売り先行でのスタートになった。その後も、為替相場では、前日の日中比で円安方向に振れていたものの、中国株が軟調な動きとなるなかで指数先物に対する断続的な売りも観測され、節目の21000円を前に戻りは鈍かった。結局、日経平均は終値ベースで、3月25日以来約2ヶ月ぶりに21000円を割り込んだ。

大引けの日経平均は前日比60.84円安の20942.53円。東証1部の売買高は11億1333万株、売買代金は1兆9218億円だった。

業種別では、パルプ・紙が2％安となったほか、医薬品、サービス業、その他製品、食料品、精密機器が軟調な一方で、石油・石炭製品、鉱業、保険業は上昇。売買代金上位では、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、武田薬品<4502>、資生堂<4911>、花王<4452>、リクルートホールディングス<6098>、アステラス製薬<4503>が軟調。一方で、前日の米国市場で半導体SOX指数が5営業日ぶりに反発となったことを受けて東京エレクトロン<8035>が3％高となったほか、ソニー<6758>、三菱UFJ<8306>、太陽誘電<6976>、ファナック<6954>が上昇。そのほか、レアアース関連とされる東邦チタニウム<5727>や大阪チタニウム<5726>は揃って7％高になった。

＜SK＞