日経平均は3日ぶり反発、自律反発も上値追いの動き鈍く

日経平均は3日ぶり反発。18日の米国市場は、債務上限問題による政府機関閉鎖への警戒感などから利益確定売り優勢となった。ただ、日経平均は前日に3ケタの下落となっていたため、本日は自律反発狙いの買いが先行して90円高からスタートした。
米長期金利の上昇を受けて銀行株が堅調だったほか、任天堂<7974>などにも物色が向かった。しかし、積極的に上値を追う動きは乏しく、前場の日経平均はこう着感の強い展開が続いた。後場に入ると、円相場が強含むとともにマイナスに転じる場面も見られた。

大引けの日経平均は前日比44.69円高の23808.06円となった。東証1部の売買高は13億9234万株、売買代金は2兆6798億円だった。業種別では、その他製品、石油・石炭製品、建設業が上昇率上位だった。一方、下落したのはゴム製品、精密機器、電気・ガス業の3業種のみだった。

個別では、任天堂が売買代金トップで4％超の上昇。「Nintendo Labo」への期待から買われた。その他では、三菱ＵＦＪ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>といったメガバンク株や、トヨタ自<7203>、ソニー<6758>などが堅調。前日売られた東ソー<4042>は目標株価引き上げ観測もあり急反発した。新規高評価観測のショーワ<7274>や目標株価引き上げ観測のいちご<2337>、自社株買い実施を発表したタケエイ<2151>も上げ目立つ。また、今期大幅増益見通しの津田駒<6217>が東証1部上昇率トップとなった。一方、ファナック<6954>、ソフトバンクＧ<9984>、ファーストリテ<9983>などがさえない。レーティング引き下げ観測の三井化学<4183>や三菱ケミＨＤ<4188>は下げ目立つ。また、業績下方修正のベステラ<1433>などが東証1部下落率上位に顔を出した。


＜HK＞