日経平均は急伸、米・イランの即時停戦合意で投資家心理改善

*12:11JST 日経平均は急伸、米・イランの即時停戦合意で投資家心理改善 　日経平均は急伸。2649.27円高の56078.83円（出来高概算13億4955万株）で前場の取引を終えている。

　7日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は85.42ドル安の46584.46ドル、ナスダックは21.51ポイント高の22017.85で取引を終了した。米東部時間7日夜の合意期限を控えたトランプ大統領の最後通告で原油価格が上昇。イランがトランプ政権との直接交渉を拒否したとの報道で、合意に悲観的な見方がさらに広がりイラン戦争の激化・長期化懸念に一段安となった。終盤にかけて、仲介のパキスタンが米国とイランに2週間の停戦案を提示との報道を受け、原油価格の上昇が一段落するに連れ、売りが後退。ナスダックはプラス圏を回復した。

　米株式市場の動向を横目に、8日の日経平均は957.09円高の54386.65円と続伸して取引を開始した。為替の円安基調や先物主導の買いが優勢となり、寄り付き後は急速に上げ幅を拡大した。特に半導体関連や値がさ株への資金流入が目立ち、指数を強く押し上げた。イランと米国が即時停戦に合意したのを受けて投資家心理が改善、原油価格の下落に加えて、短期筋の買い戻しも加わり上昇基調が強まった。前場中盤以降も高値圏で推移し、ほぼ高値引けとなった。

　個別では、アドバンテスト<6857>、東京エレクトロン<8035>、ファーストリテイリング<9983>、ソフトバンクグループ<9984>、フジクラ<5803>、キオクシアＨＤ<285a>、TDK<6762>、ファナック<6954>、イビデン<4062>、レーザーテック<6920>、豊田通商<8015>、住友電気工業<5802>、ディスコ<6146>、リクルートホールディングス<6098>、京セラ<6971>などの銘柄が上昇した。

　一方、信越化学工業<4063>、出光興産<5019>、川崎汽船<9107>、INPEX<1605>、メルカリ<4385>、商船三井<9104>、日本郵船<9101>、キッコーマン<2801>、大塚ホールディングス<4578>、任天堂<7974>、協和キリン<4151>、ARCHION<543a>、資生堂<4911>、ENEOSホールディングス<5020>、東京ガス<9531>などの銘柄が下落した。

　業種別では、非鉄金属、電気機器、ガラス・土石製品などが上昇した一方で、鉱業、海運業、石油・石炭製品などが下落した。

　後場の日経平均株価は、上昇基調を維持しつつ高値圏でのもみ合いが想定される。前場は半導体関連や値がさ株への資金集中により指数が大きく押し上げられており、この流れが後場も継続するかが焦点となる。外部環境では中東情勢を背景とした原油価格の動向が引き続き意識されるが、足元では過度な警戒感は後退している。為替は円安水準で推移しており、輸出関連株の支援材料となりやすい。一方で、前場に大幅上昇となった反動から短期的な利益確定売りも見込まれ、上値追いの勢いは徐々に鈍る可能性もあり、主力株の動向をにらみながら指数は高値圏での値固めの展開となろう。
＜AK＞