日経平均は続伸、薄商いも自動車株が総じて買われる展開に

*12:05JST 日経平均は続伸、薄商いも自動車株が総じて買われる展開に 　日経平均は続伸。前日比302.66円高（＋0.89％）の34285.02円（出来高概算7億3000万株）で前場の取引を終えている。

　14日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は312.08ドル高の40524.79ドル、ナスダックは107.02ポイント高の16831.48で取引を終了した。トランプ大統領が関税を巡り柔軟な姿勢を示したため、成長悪化懸念が後退し、寄り付き後、上昇。その後も電子機器の上乗せ関税の一時除外措置を好感した買いが続き、相場は堅調に推移した。ただ、一時的な除外にとどまるため、懸念が完全には払しょくせず、一時失速も終盤にかけて大統領が自動車部品への関税軽減措置の検討を示唆したため、上げ幅を拡大し終了。

　米国株の上昇などを受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始。日経平均は寄付きで前日高値34325.59円を上回ると、一時34400円台まで上昇する場面が見られた。
買い一巡後は二転三転する米国関税方針を見極めたいとするムードが強まり上値は重くなったが、自動車株が総じて上昇するなどTOPIX優位の前場となった。

　日経平均採用銘柄では、住友電工<5802>、フジクラ<5803>など電線株が買われたほか、トランプ大統領が自動車メーカーの支援を検討と発表したことでトヨタ自<7203>、スズキ<7269>、マツダ<7261>、ホンダ<7267>、SUBARU<7270>、三菱自<7211>など自動車株の上げも目立った。このほか、デンソー<6902>、三菱重工業<7011>、横河電機<6841>、HOYA<7741>、川崎重工業<7012>などが買われた。

　一方、今期純利益見通しが14％減と発表した東宝<9602>が売られたほか、Ｊ．フロント　リテイリング<3086>、三越伊勢丹<3099>など百貨店株も弱い。このほか、資生堂<4911>、東急<9005>、東急不HD<3289>、東京建物<8804>、レーザーテック<6920>、JR西<9021>などが売られた。

　業種別では、輸送用機器、ゴム製品、非鉄金属、銀行、精密機器などが上昇した一方、電気・ガス、空運、不動産、陸運、水産・農林などが売られた。

　前場のプライム市場の売買代金は1.6兆円に留まっており、先週の乱高下の余韻はほぼ無くなったと言えよう。一方、投資家心理を示唆する日経平均VIは低下傾向にあるが、まだ34ポイント台で推移している。米VIX指数も30ポイント台で推移していることから、日米のボラティリティが低下するにはもう少し時間はかかりそうだ。

　市場は、朝令暮改の米国関税方針に慣れ始めているが、ボラティリティが高い状況下、腰の据わった長期資金の流入は期待しにくい。市場が落ち着きを取り戻したと言われる水準（米VIX指数が20ポイント台前後、日経平均VIが25ポイント前後）までそれぞれ低下しないことには、投資家は静観を選択するだろう。後場の東京市場も薄商いで、日経平均は34200円水準でのもみ合いとなろう。

＜AK＞